地球温暖化人為説はウソである。地球は急速な温暖化をしていない。人為の二酸化炭素排出と温暖化の関係も、実は立証されていない。
温暖化人為説は、米英の「専門家」（詐欺師）たちが、諜報界など当局の意を受け、歪曲したコンピューターシミュレーションを「証拠」として捏造し、それを国連IPCCなどが無誤謬な「事実」として権威付け、マスコミが喧伝し、異論を発する者たちを政治的に殺すことで確定的な「事実」にのし上がった。
● 歪曲が軽信され続ける地球温暖化人為説
● コロナの次は温暖化ディストピア
人為説はウソなのだから、あらゆる温暖化対策が不必要だ。米政府などが温暖化対策として内燃自動車を規制・禁止するのは全く間違っている。諜報界など米上層部は、このウソの構図を熟知している。
その上で、電気自動車の強要策を展開し、米国側がリチウムなどの鉱物をめぐって中国に資源戦争を吹っかけられて負けてしまう構図の出現をあえて黙認している。温暖化問題は、米諜報界の隠れ多極化戦略の一つになっている。
電気自動車は価格の3～4割を占めるバッテリーを数年ごとに交換せねばならず、電気代も高いので、内燃車よりはるかにお金がかかる。温暖化問題を信じない人も世界的に増えている。長期的に、電気自動車はすたれていき、内燃車が復権していく。
● 英米覇権の一部である科学の権威をコロナや温暖化で自滅させる
● Polls: Despite Relentless Propaganda, Climate Change Skepticism is Growing
ウソに基づく地球温暖化問題は、米国側が世界中に持っていた石油ガスの利権を軽視・放棄する動きもたらしてきた。米国側が手放した世界の石油ガス利権の多くを、国有化などによって露中サウジイランイラクなど非米側が取得した。
ウクライナ開戦後、米国側がロシアを強烈に経済制裁し、中立を米国に拒否された非米側の諸国がロシアを支持して米国側と敵対しつつ結束した。
非米側は石油ガスから金地金、リチウム希土類、穀物までの資源類の多くを握って結束した状態で、米国側から敵視された。非米側は米国側に資源類を渡さなくなった。その一例が今回のリチウム争奪戦であると考えられる。
● 欧米の自滅と多極化を招く温暖化対策
● 温暖化対策で非米化の加速
ウクライナ開戦後、米金融分析者のゾルタン・ポズサーらが「この戦争は、金資源本位制（ブレトンウッズ3）を採る非米側と、ドル本位制（ブレトンウッズ2）を採る米国側が対立し、ドルの金融バブルが崩壊して非米側が世界経済を席巻する展開を生む」と予測してきた。
開戦から1年以上が過ぎた今、中国が非米側をとりまとめ、金資源本位制を強化する動きが進んでいる。予想通りの展開だ。
● 優勢になるロシア
習近平は、昨年11月に共産党大会で中共内の独裁体制を確立して権力基盤を安定した後、非米側を結束する外交攻勢を開始し、まずOPECの盟主であるサウジアラビアを訪問して関係を強化した。
中国は、サウジが望んでいたサウジとイランとの和解を仲裁し、返礼にサウジはOPECを動かして米国側を困らせる石油減産をした。世界的な石油の支配権が、米国側から非米側（中露サウジイランなど）に移転した。
習近平は3月にロシアを訪問して中露関係を結束させ、ウクライナ和平仲裁も提案した。ウクライナが和平すると米国側の負けが確定し、欧州に対する米国の覇権が大幅に低下する。覇権を維持したい米国は和平を望んでおらず、まだ戦争が続く。
しかし戦争が長引くほど、非米側は内部を結束し、金資源本位制を強化する時間を得られる。戦争状態が長引くほど、最終的にウクライナが和平して米覇権が崩壊した後の、非米側が作る多極型の世界覇権の体制が、より強いものになる。
