「歌手・俳優の星野源（43）とNHKアナ林田理沙（34）が不倫関係にある」との観測が、昨晩から今日未明にかけてSNS上を駆けめぐった。だがこの怪情報には不審点が多く“ガセネタ”である可能性が極めて高い。
星野源の“不倫スクープ”はお預け？
シンガーソングライターで俳優の星野源（43）と、NHKアナウンサーの林田理沙（34）に降って湧いた不倫スキャンダルは、“発覚”から24時間を待たずに「ガセネタ確定」となりそうだ。
騒動の発端は、暴露系インフルエンサーが22日夜10時頃、Xに投稿した不穏なポスト。具体的な人物名は伏せられていたが、誰が読んでも星野源と林田理沙を指すのは明らかな書きぶりで、星野と林田はＷ不倫関係にあり、所属事務所が10億円の口止め料を支払って週刊誌の不倫スクープ記事を揉み消した、などとする内容だった。
このポストは昨晩から今日未明にかけてSNS上でまたたく間に拡散され、星野や妻の新垣結衣（35）のファンからは「星野源もごく普通の中年オヤジってことか…」「妻がガッキーなのに不倫するなんて…」など落胆の声も。
ただ、星野の所属事務所アミューズの対応は極めて迅速だった。同社は23日午前3時半頃（！）には、不倫などの事実は一切なく、虚偽の情報には法的措置を検討する旨の声明を発表。さらに23日午後には、当事者の星野と妻の新垣もSNSでそれぞれ不倫疑惑を完全否定する状況となっている。
「10億円の口止め料」があり得ない理由
アミューズの法務部が「法的措置を“検討いたします”」との声明を発表したことから、「本当に潔白だったら即座に法的措置を取るはず」「星野源に何かやましいところがあるのでは？」「夫は妻に隠れて浮気をするものだからガッキーに否定されても…」など、斜に構えた意見もネットの一部では見られる。
ただ、結論としては、それでも今回のＷ不倫疑惑は「99％ガセネタ」と言い切っていいのではないだろうか。
「まず、10億円の口止め料というのが、もう絶対にあり得ない、リアリティに乏しすぎると感じました」
そう説明するのは、『逃げ恥』ブレイク以前、10年来の星野源ファンで、関西に本社がある某上場企業のIR部門で勤務した経験もある40代の女性だ。
「某インフルエンサーの例の投稿は、深夜に友達からLINEで教えられて。それですぐにXをチェックしました。源さんが不倫!?と一瞬、頭に血がのぼってしまったのは事実です（笑）。でも、週刊誌への口止め料が10億円という部分で、ん？何か変だぞと…。というのも、口止め料とセットで、アミューズさんの業績大幅下方修正のニュースが拡散されていましたので…」（40代女性）
調べると、たしかにアミューズ社は2月14日、2024年3月期の連結業績予想を下方修正。営業利益が27億円から17億円に減少するとの見通しを開示しているようだ。これに、どんな不審点があったのか？
「口止め料10億円＝営利下方修正10億円！ぴったり一致しているしこれは怪しい！やっぱり星野源は不倫してるんだ！ガッキーかわいそう！みたいに騒いでいる人たちを見かけて。職業柄、そんなアホなと（笑）」（前同）
具体的にどういう点から、「そんなアホな」と感じたのか？
「アミューズ社は時価総額300億円近い東証プライム市場上場の大企業、というのがポイントです。つまり、広く投資家から資金を調達するパブリックな存在です。大株主には信託銀行や投資信託といった機関投資家が名を連ねていますし、監査法人の厳しいチェックも入るんですよ。そんな会社が『口止め料』の10億円を右から左に動かすのはまず不可能では？
仮に、その口止め料の10億円が裏金や関係者のポケットマネーのようなものだとすれば、それをなぜかキッチリ業績予想修正にまで反映させてしまう財務経理部門は、隠す気ゼロのクレイジー集団ということになってしまいます。
またそれとは逆に、会社として正規のものだとすれば取締役会が正式に認めたことになり、それもまずあり得ない話。『週刊なんとか』の記事揉み消しに10億円払います、なんて、認める役員がいるとは思えないんです。なぜなら将来、株主代表訴訟で責任を追及されて身ぐるみ剥がされるリスクがありますからね。そんなことが発覚すれば恐らく重過失に相当するでしょうし、D＆O保険（編註：会社役員賠償責任保険）でも身を守れないのではないでしょうか」（前同）
アミューズ社にとって、たしかに星野源は大切な「商品」ではある。だが、その星野ひとりを守るために「10億円の口止め料」を週刊誌に支払うのは内部統制面からも、経営者らが負うリスク面からも経済合理性に著しく欠けている。万一、そんな不正が明るみに出れば会社自体を潰してしまう、ゆえにガセネタ確定という指摘だ。
「それに、口止め料の“出処”はともかく、もしそんな巨額のお金を受け取って、それと引き換えに星野源のスキャンダルを揉み消した週刊誌があるとすれば、それはもはやマスコミではなく総会屋になってしまうと思います。反社会的勢力か反市場勢力か、という話になり、もし発覚すれば出版社側もただでは済まないのではないでしょうか」（前同）
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