前日18日の米国株式市場は反発。対イラン暫定和平合意の発効を受けた原油安や金利安を好感し、寄り付き後、上昇。終日相場は堅調に推移した。半導体が支援し、ナスダックは終盤にかけ、上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は497.54円高の71551.03円と続伸して取引を開始した。米国市場でナスダックが大幅高となった流れを受け、半導体関連や電線株を中心に買いが先行した。原油安と米金利低下に加え、フジクラ<5803>が業績予想を上方修正したことも投資家心理を上向かせ、日経平均は71500円台に乗せて始まった。ただ、高値圏では利益確定売りも出やすく、前場中盤にかけては上げ幅を縮小し、後場始めからマイナス圏に転落。その後、短期的な過熱感から70,500円手前まで下げ幅を広げたが、大引けにかけて押し目買いも広がりプラス圏で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比196.57円高の71,250.06円となった。東証プライム市場の売買高は31億5,419万株、売買代金は14兆609億円だった。業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品。鉱業などが上昇した一方で、銀行業、精密機器、その他金融業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は41.4％、対して値下がり銘柄は55.8％となっている。
個別では、アドバンテ<6857>、キオクシアＨＤ<285A>、住友電<5802>、ＴＤＫ<6762>、古河電<5801>、スクリン<7735>、ローム<6963>、ルネサス<6723>、オムロン<6645>、村田製<6981>、ＮＧＫ<5333>などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>、リクルートＨＤ<6098>、太陽誘電<6976>、イビデン<4062>、レーザーテック<6920>、信越化<4063>、ソニーＧ<6758>、ファナック<6954>、ＨＯＹＡ<7741>、ベイカレント<6532>、中外薬<4519>、第一三共<4568>、大塚ＨＤ<4578>、ディスコ<6146>、京セラ<6971>、テルモ<4543>などの銘柄が下落。
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