迫る6月「値上げラッシュ」生活費はいくら増える？食料品・光熱費ほか詳細シミュレーションを公開＝高島康司

2026年5月22日ニュース

いよいよホルムズ海峡危機で国内物価が高騰すると予測されている6月が近づいている。そこで今回は、日本の主要な製品について、どのくらい価格が高騰するのか詳細にシミュレーションした。（『未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ』高島康司）

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6月に物価高騰が予想される理由

2026年6月に予想される国内物価の高騰の詳細なシミュレーションをしてみた。

5月19日にイラン攻撃を再開する予定であったが、トランプ大統領はイランが交渉に積極的な姿勢を見せているとして、土壇場で攻撃を中止した。しかしイランが交渉に積極的でない場合は、攻撃もあり得るとしている。

しかし、やはり発言の90%以上がウソとデマカセのトランプだけあって、今回の攻撃中止の理由もイランが交渉に積極的になったからという理由ではまったくなかった。

国防総省の当局者がニューヨーク・タイムズ紙に語ったところによると、軍は重大な安全上のリスクを理由に、実際には作戦の停止を強く求めていた。内部のインテリジェンス（情報分析）は、空爆を敢行すればアメリカの航空機が即座に危険にさらされることを示していた。軍の指導部は、うわべだけの政治的な見栄えを維持することよりも、人員と装備の保護を優先したのだ。彼らは政権に対し、戦術的な環境が自軍にとってあまりにも不利な状況に変化してしまったと説得した。

主な懸念は、イランがアメリカの航空作戦を追跡する能力を大幅に向上させていた点にあった。イランのレーダーシステムは、アメリカ軍の飛行ルートや展開パターンを、予想を上回る精度で監視することに成功していた。この高度な監視能力は、アメリカのいかなる突入部隊も「奇襲の要素」を完全に失ってしまうことを意味していた。計画立案者たちは、アメリカの戦闘機が目標に到達するはるか前に、その位置や情報が看破されてしまうことに気づいたのだ。

さらに、イランは主要な戦略地帯の周辺で、国内の防空体制を猛烈に強化していた。イラン政府は、高高度を飛行するアメリカの航空機を標的にできる、先進的な地対空ミサイルシステムを配備した。これらのアップグレードにより、アメリカの通常兵器（戦闘機など）の生存を脅かす、極めて激しい空域が形成された。この現実を突きつけられたアメリカ軍は、ステルス戦略や電子戦戦略を再評価するため、戦術的な撤退を余儀なくされたのである。

これが作戦中止の実態であった。あまりに大きな犠牲のリスクを恐れ、トランプ政権はイラン攻撃を実行できないでいる。

一方、この状況をよく理解しているイランは、妥協する姿勢はまったく見せていない。攻撃しないことの保証、賠償金の支払い、ホルムズ海峡の管理権、制裁の解除など5つの要求項目を取り下げる気配はない。

これを見ると、ホルムズ海峡の閉鎖は長期化する公算が非常に高い。