ホンダ（7267）が、26年3月期に上場来初の赤字に転落する見通しを発表。EV戦略の大幅見直しと最大2兆5,000億円に上る損失計上が発表され、今後の株価動向への注目が高まっています。そこで本記事では、EV戦略をどう見直すのかや巨額損失の実態など、個人投資家が知るべきポイントを整理。回復シナリオと現在の投資判断も解説します。（『勝ち株ガイド | Invest Leaders公式メルマガ』峯岸恭一）
プロフィール：峯岸 恭一（みねぎし きょういち）
日本投資機構株式会社 経済メディア『インベストリーダーズ』執筆、証券アナリスト（CMA）、テクニカルアナリスト（CMTA®）。総合鉄鋼メーカーに勤務していた経験を活かした、鉄鋼・自動車市場の分析及び情報収集を得意とし、データの集計・分析に基づいた統計学により銘柄の選定を行う希少なデータアナリスト。AIに関する資格も有しておりデータサイエンティストとしても活躍の場を拡げている。
ホンダのEV戦略見直しと巨額損失の正体
ホンダは26年3月期に上場来初めての最終赤字に転落する見通しです。
▼期初予想では為替や関税の影響で大幅減益となるものの、黒字は維持する計画でした。
しかし2026年3月12日、北米におけるEV市場の鈍化を踏まえ、一部EVモデルの上市・開発の中止を決定。EV戦略の見直しに伴い、減損損失や追加支出に関する損失を計上する見込みとなりました。
さらに25日には、ソニーらと開発を進めていたSHM（ソニー・ホンダモビリティ）のEV第1弾モデルなどの開発・発売中止も発表。
▼26年3月期の損失と合わせて最大で2兆5,000億円の追加費用や損失が今後も計上される可能性があるとしています。
現在のホンダの時価総額がおよそ6兆円であることからも、損失規模がいかに大きいかがわかります。
各主要メーカーのEV方針を振り返る
ここ数年のホンダ、トヨタ（7203）、SUBARU（7270）のEV方針を整理すると、各社の戦略の違いが鮮明になります。
ホンダは、2021年4月に「2040年までにEVとFCVの販売比率を全世界で100%にする」との「脱エンジン宣言」を行いました。
しかし今回、その方針を大幅に見直しています。
▼トヨタはEV・FCV・ハイブリッドなど「多様な選択肢」を通じてカーボンニュートラルを実現する方針を堅持。
EV普及が難しい地域の現実に寄り添い、複数の選択肢を並行開発してきました。
▼SUBARUは、2023年8月の新経営体制発表で、経営資源を「バッテリーEV」に集中する方針を示していました。
ただし現在は各社同様、現実に即した軌道修正が進んでいます。
