中国はEV世界販売の6割を占めますが、その強みは安価なLFP電池にあり、次世代の全固体電池では事情が一変します。トヨタと出光の電解質量産発表に驚いた中国政府は2024年に開発の大号令を掛けましたが、出光が研究に着手したのは1994年で、20年もの差があります。CATL会長ですら開発は9段階中のレベル4と認めており、高純度硫化物の安定量産という壁は容易に越えられません。メルマガ『 勝又壽良の経済時評 勝又壽良の経済時評 』では、著者で元『週刊東洋経済』編集長の勝又壽良さんが、中国の電池戦略と日本の技術的優位を解説しています。
プロフィール：勝又壽良（かつまた ひさよし）
元『週刊東洋経済』編集長。静岡県出身。横浜市立大学商学部卒。経済学博士。1961年4月、東洋経済新報社編集局入社。週刊東洋経済編集長、取締役編集局長、主幹を経て退社。東海大学教養学部教授、教養学部長を歴任して独立。
日本「絶対優位」、中国を全固体電池で最大10年引き離す
中国政府は、EV(電気自動車)で世界販売シェアの6割(25年、IEA調べ)を占めている。その秘訣は、安価なLFP電池(後述)だ。日本など西側諸国が、リチウムイオン電池という正統派技術に拘っている間に、中国は亜流技術の「近道」を選んで成功した。EVコストの3~4割見当が、電池とされている。中国は、この電池コストで優位に立って、瞬く間に世界市場で不動の地位を占めるにいたった。
問題は、LFP(鉄・リン)電池やリチウムイオン(三元系:ニッケル・マンガン・コバルト)電池が火災事故を頻発させ、航続距離が500キロ程度と短いことだ。その上、給電設備が不可欠といういくつかの難点を抱えている。現在、世界的にEV需要が「溝」(キャズム)に落込んで、需要が伸び悩んでいるのは、ひとえに現行の電池性能の限界が抱える欠陥によるものだ。
EVが、この溝を跳び越えるには、次世代電池である「全固体電池」の登場を待つほかない。全固体電池は、電解質が現在の液体から固体に変るという「革命的変化」である。だが、極めて難しい極限技術とされている。
中国はこれまで、LFP電池の競争力に安住して全固体電池の時代が来るのは「遠い先」とみてきた。この結果、本格的な全固体電池開発に取組まなかったのだ。ところが、トヨタ自動車と出光興産が提携して、全固体電池の電解質の生産開始という発表に度肝を抜かれた。それまでの日本の全固体電池開発情報に対して、「偽情報」として信じなかったほどである。それが「真実」と知った2024年、中国政府が大慌てで全固体電池開発の大号令を掛けることになった。
中国が、トヨタ・出光による全固体電池開発情報を無視した背景は、LFP電池と比較して全固体電池が余りにもかけ離れた高度の技術であることだった。「いくら日本といえども、開発できるはずがない」と高をくくっていたのである。この挿話から分かることは、中国の電池開発がLFPに偏りすぎていたことだ。中国は、この状態から一斉に全固体電池開発に取組んだが、日本と比べて開発着手の時間差が余りにも開きすぎているのだ。出光が、固体電解質開発に着手したのは1994年。中国とは、実に20年もの差がある。
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