ビジネスで生き残っていく人は、そうでない人とどのような違いがあるのでしょうか。メルマガ『石川和男の『今日、会社がなくなっても食えるビジネスパーソンになるためのメルマガ』』の著者、石川和男さんが紹介するのは「選択肢」のお話。あなたは「1+1」の答えを何個準備できますか？
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これから生き残っていく人は、「〇〇」が多い
ビジネスに「唯一の正解」はない！
様々な選択肢のなかから、より最善な方法を選び出し会社の方針を決めていく。これから生き残っていくビジネスパーソンは、「選択肢」が多いという話をします。
スポーツやゲームにルールがあるように、会計にも「真実性の原則」というルールがあります。これは「会社の経営状況について、企業を取り巻く利害関係者に、真実な報告をしなければならない」というルールです。
企業を取り巻く利害関係者は、仕入先、得意先、国、地方公共団体、税務署、債権者、債務者、銀行、協力会社、関係会社、親会社、子会社、株主、投資家、消費者など実に多く、これらの利害関係者に「嘘偽りのない報告をして下さいね」というのが「真実性の原則」です。
では、ここでいう真実性とは、どのような意味なのか？
例えば、会計では建物や車の価値が下がったときに、価値の目減り分を計算しなければなりません。その方法は、唯一1つだけの方法ではなく、定額法や定率法、級数法など様々な方法が認められています。商品を売ったり買ったりするときも、三分割法や分記法、総記法など様々な会計方法が認められています。つまり会計処理は、唯一の方法（絶対的真実）ではなく、法律で認められた範囲内なら会社の実情に応じて様々な選択肢（相対的真実）の中から選んでも良いのです。
小学1年生の授業風景。先生に「1+1は？」と聞かれたら、大きな声で「にぃ～」と答える子供たち。これしか選択肢が無いと考えるのが絶対的真実。しかし学年が上がるにつれ、「ふたつ」やワンツースリーの「ツー」、そして無言で「ブイサイン」を掲げるという正解も導き出せるようになります。様々な選択肢がある。これが相対的真実です。
これを会社組織で考えた場合、これから生き残っていくビジネスパーソンは相対的真実を求め、生き残れない人は絶対的真実を求める傾向があります。
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