日経平均は反発。387.56円高の62805.44円（出来高概算13億2114万株）で前場の取引を終えている。
前日11日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は95.31ドル高の49704.47ドル、ナスダックは27.05ポイント高の26274.13で取引を終了した。和平案を巡り合意に至らず、戦争長期化を警戒し、寄り付き後、下落。半導体関連が支え、相場は上昇に転じたものの、原油価格や金利の上昇を警戒し伸び悩んだ。終盤にかけ、企業決算を好感した買い、半導体などハイテクが押し上げ、相場は続伸。ナスダックは過去最高値を更新した。
米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は200.84円高の62618.72円と3日ぶり反発して取引を開始した。その後は上げ幅を縮小する動きが見えたものの、プラス圏で推移した。トランプ米大統領は、戦闘終結に向けた米国側の提案に対するイランの回答について「まったく受け入れられない」と自身のSNSに投稿したと報じられている。引き続き中東情勢には不透明感があるものの、東京市場も米国市場の流れを受けて、値がさハイテク株主導での上昇を見せた。
個別では、ソフトバンクＧ<9984>、イビデン<4062>、フジクラ<5803>、三菱商<8058>、村田製<6981>、住友電<5802>、三井物<8031>、オリックス<8591>、ソニーＧ<6758>、ＴＤＫ<6762>、キオクシアＨＤ<285A>、豊田通商<8015>、第一三共<4568>、ファナック<6954>、住友鉱<5713>などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ<9983>、レーザーテック<6920>、リクルートHD<6098>、中外薬<4519>、信越化<4063>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>、良品計画<7453>、ヤマハ<7951>、キーエンス<6861>、ディスコ<6146>、トヨタ<7203>、日東電<6988>、ベイカレント<6532>などの銘柄が下落。
業種別では、その他金融業、石油・石炭製品、鉱業などが上昇した一方で、水産・農林業、小売業、空運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、堅調な推移が見込まれる。前場は米ハイテク株高やナスダックの過去最高値更新を背景に、半導体関連株や商社株を中心に買いが優勢となった。特にソフトバンクＧやイビデン、フジクラなど指数寄与度の高い銘柄の上昇が相場を押し上げた。一方で、一部主力株には利益確定売りも見られ、指数の上値を抑える場面もあった。後場は米長期金利や原油価格の動向、中東情勢を巡る報道に加え、為替相場の変動が引き続き注目される。先物主導による値動きが続く中、主力ハイテク株の動向が相場全体の方向性を左右しよう。
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