■リソルホールディングス<5261>の会社概要
（2） ゴルフ運営事業
ゴルフ運営事業では全国で17コース（運営提携含む）を運営し、立地やブランド、サービスなど、ゴルフ場の特性にあった独自の運営スタイルで様々な顧客ニーズに対応している。同社は、新規顧客やリピーター客を確保するためサービスの拡充を図っており、酷暑対策としてのクーラーカートの導入や、シニアやレディース向けの食事・サービス、ティーグラウンドのバージョンアップなどにも取り組んでいる。また、国内長期旅行者や増加するインバウンドゴルファーのニーズに合う、“ゴルフ&ステイ”をコンセプトにした高級リゾートのフェアウェイフロントヴィラ事業を強化している。コースに隣接する、プライベート空間と開放感のある眺望を兼ね備えたヴィラが好評である。このため、現在運営している「スパ&ゴルフリゾート久慈」と「瀬戸内ゴルフリゾート」に続き、富士山とフェアウェイを望む「大熱海国際ゴルフクラブ」やリソルの森内の「真名カントリークラブ」での新設を計画しているほか、既存ヴィラの増設（「瀬戸内ゴルフリゾート」第二期 2027年開業予定）も検討している。海外への進出も進めており、2025年10月にはタイでゴルフ場を運営する現地企業と提携した。
さらに、ゴルフ場の取得を積極的かつ継続的に進めており、特にグループのブランドを高める高級・上質な施設の取得を目指している。
（3） リソルの森事業
グループのランドマークである体験型リゾート「Sport & Do Resortリソルの森」は、東京都心から50km圏内に位置し、自然が豊かで広大な敷地に宿泊施設、ゴルフ場、スポーツ・レジャー・レクリエーション施設、レストランやクリニックを併せ持つ、複合リゾート施設である。リゾート・健康・スポーツ・アウトドアを主軸とするリゾート施設運営事業と、自然環境を生かした不動産開発事業を展開しており、施設とサービスを総合的に展開する同社の旗艦事業である。1年を通して上質なリゾートライフやリゾートワークの提供を目指し、リニューアルや新規施設の導入、サービスの向上などバージョンアップを積極的に実施している。コロナ禍収束後は、インバウンドゴルファーなど海外富裕層の増加や企業研修の回復により、施設運営は好調である。
施設には、富裕層向け宿泊施設「トリニティ書斎」や風格あるゴルフコース「真名カントリークラブ」、トップアスリートも利用する本格的総合スポーツ施設「メディカルトレーニングセンター」、会議・研修・合宿施設、フォレストアドベンチャー・ターザニアなどがある。さらに、テントキャビンやテラスハウスを備え上質なアウトドアリゾートを体験できるグランピングエリア「グランヴォー スパ ヴィレッジ」も併設されている。このため、現在でも新たな開発・拡張を続けており、直近ではプライベート温泉とドッグランを備えたペットヴィラ「Dear Wan Spa Garden（10棟）」を開設し、好評を得ているようだ。また、近年の人的資本ニーズの高まりを背景に通年型研修施設の新設をラク・レマンエリアにて計画しているようだ。
（4） ウェルビーイング事業
福利厚生サービス「ライフサポート倶楽部」を通じて、企業及び団体、従業員及びその家族に対し、ウェルビーイングをサポートするサービスを提供している。大手旅行会社や各種予約サービスなどと提携した「充実のメニュー」、同社グループが運営するホテルやゴルフ場といった「グループ直営施設」、検索しやすい予約システムといった強みに加えて、利用実績に応じて補助金を精算・返金する「精算プラン」、提携外施設も利用可能でカスタマイズ性の高い「カフェテリアプラン（プラスユアチョイス）」、宿泊に特化し利用実績分のみを支払う「従量制プラン」という独自性の強いプランも強みになっている。さらに、大手金融機関や保険組合、大手旅行会社などに対し、企業に専属的に寄り添う「ハウスエージェント」やパートナーと連携した相手先ブランドの「OEM戦略」といった新たなビジネスモデルも打ち出しており、競合他社とのさらなる差別化を図っている。なお、ウェルビーイング事業は、同社が展開するホテルやゴルフ場、リソルの森へ送客できるため、グループシナジーの中核機能と位置付けられている。
（5） 再生エネルギー事業
再生エネルギー事業では、グループが保有・運営するゴルフ場の土地や施設に設置した太陽光発電設備を使って、売電と自家消費の2つの事業を展開している。いずれの事業においても、脱炭素社会の実現に向けたサステナビリティ経営を実践している。売電事業ではリソルの森内で1.5MWの太陽光発電設備を運営、自家消費事業ではリソルの森に日本初の地産地消エネルギーシステムを導入したほか、同社のゴルフ場においてソーラーカーポート事業も展開している。ソーラーカーポートは太陽光発電設備を搭載しており、ゴルフ場の駐車場などに設置することで、施設の自家消費に利用できるため、グループゴルフ場への設置を積極的に進めている。
（6） 投資再生事業
投資再生事業では、これまで様々な事業で培ったノウハウを活用して、保養所や別荘、ゴルフ場、遊休資産などの不動産を再生したのち、保有継続による収益貢献または売却による収益化を状況に応じて選択する運用を行っている。経営環境により収益水準が変わることもあるため重要性が理解しづらいが、再生資産を売却すれば比較的大きな収益が得られることから、運営事業の業績が停滞した局面においては全社の業績をけん引し、業績が好調な局面では再生不動産の仕入れに注力することで将来の収益基盤を構築するなど、ポートフォリオ効果を発揮している。現在は、インバウンド需要などにより運営事業が好調なため、仕入れを重視した動きとなっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田 仁光）
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