渋谷工、メルカリ、トライアイズなど

<5020> ENEOS 1474 +70
大幅反発。NY原油先物相場の上昇を材料視、WTI先物は1バレル＝105.5ドルと4％超の上昇、一時106ドル台にまで上昇し、4カ月ぶりの高値水準となった。サウジアラビアでは原油輸送のパイプラインが攻撃を受け、復旧までに3-5週間かかると伝わっているほか、紅海やバーブルマンデブ海峡の周辺でフーシ派が攻勢を強める状況になっている。原油相場の先高感は強く、同社など石油関連銘柄に関心が向かった。

<4935> リベルタ 139 -50
ストップ安比例配分。前日に26年12月期の業績下方修正を発表している。営業損益は従来予想の3.5億円の黒字から一転、4.2億円の赤字になる見通し。前期は1.3億円の黒字であった。天候不順の影響もあって、主力の「FREEZETECH」やリニューアル販売を開始した「さよならダニー」の売上計画が下振れのもよう。業績下振れに伴って、年間配当金は2円計画から無配に修正。

<6340> 渋谷工 5470 +320
大幅反発。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も3900円から5830円に引き上げた。パッケージングプラントもメカトロシステムも受注高が回復していること、食料品の売価引き上げ効果によって食料品産業の設備投資増加期待が高まっていること、光通信モジュール用ボンダの受注増加などを評価材料に。PER水準にも相対的な割安感が強いと判断。

<4183> 三井化学 2198 +78.5
大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続し、目標株価を2300円から3000円に引き上げている。国内石化業界では三菱ケミカルによる石化事業分社化の検討開始により、再編機運が一段と高まっており、エチレンプラントを2基有する同社の役割、変化は大きいと考えているもよう。将来的には、同事業は非連結となり、同社はスペシャリティケミカルとして評価される企業へ変化するとみているようだ。

<4385> メルカリ 3621 -246
大幅続落。「ポケモンカードゲーム」の30周年記念関連商品を16日から一定期間、出品禁止にすると発表している。当該期間中は、利用者の注意喚起および出品監視、削除対応を実施し、繰り返し不適切な出品を行うアカウントに対しては利用制限を含む厳格な対処を行うもよう。事業機会の消失につながるとの懸念から、ネガティブな反応が先行する形に。

<4063> 信越化 5820 +127
大幅反発。9月16日に創立100周年を迎えるにあたり、20円の記念配当を実施すると前日に発表している。これにより、中間期配当金は従来予想の58円から78円となり、年間配当金は136円で前期比30円の増配となる。増配幅は期待以上ともみられ、ストレートにポジティブな反応が先行。記念配当とはいえ、28年3月期以降の配当水準の切り上がりも期待される状況となっているようだ。

<4840> トライアイズ 800 +79
急伸。26年12月期の増配を発表、買い材料につながっている。22年12月期から無配の状態が続いていたが、26年12月期は5円の復配をもともと計画していた。ただ、先に業績予想の上方修正を発表しているように、配当原資が増加する見込みとなったことで、年間配当金をこのたび5円から11円に増配するとしている。また、基本合意していたLIMNOの株式取得に関して、株式譲渡契約を締結したことも発表。

<3350> メタプラ 235 -16
大幅反落。米上院において、暗号資産を幅広く規制する「クラリティー法案」の審議を進める上で必要な票が得られなかったもよう。同法が成立すれば、暗号資産を金融の主流に近づけるルールになるとみられていたようだ。これを受けてビットコイン価格が下落、一時75000ドルを下回る水準にまで下落。米国市場ではコインベースなどの株価も10％超の下落となり、国内関連銘柄にも売りが波及へ。

<4174> アピリッツ 1040 -38
伸び悩んで大幅反落。EC・Webサイト向けサイト内検索ツールの新たな展開として、世界的にシェアの高いECプラットフォーム「Shopify」向けアプリを9月14日にリリースしたと発表。Shopifyは世界175カ国以上で数百万の事業者が導入するECプラットフォームであり、今後の業績へのインパクトなどを期待する動きが先行した。ただ、前日の高値を抜けず、上値の重さが意識され、利食い売りが増えた。

<2678> アスクル 1252 +24
大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は4.2億円の赤字となり、前年同期比14.7億円の損益悪化となっている。ランサムウェア被害から依然として回復途上となっている。ただ、会社計画比ではおおむね想定通りの推移となっているもようであり、月次売上も足元では回復傾向を強めている。第2四半期以降の回復も見据えて、あく抜け感が優勢となりつつあるようだ。