26日の中国本土市場概況：上海総合は3日ぶり反落、月末控え持ち高調整の売りが優勢

26日の中国本土市場は3日ぶりに反落。主要指標の上海総合指数が前日比42.75ポイント（1.09％）安の3889.08ポイントで引けた。

中東情勢を巡る不透明感が重荷となる一方、月末を控えた持ち高調整も重なり、売りが優勢となった。米国とイランの停戦交渉の先行きに対する警戒感から投資家心理は冷え込み、アジア市場全体で方向感を欠く展開となった。食品・飲料やクラウド関連を含む主要セクターが軒並み下落した。

上海総合指数の構成銘柄では、環境・再生可能エネルギーや電子部品関連を中心に売りが膨らんだ。環境サービスのダイナグリーン環境（601330/SH）が10.0％安、福建海峡環境（603817/SH）が10.0％安、風力発電機の明陽智能（601615/SH）が9.9％安、光学部品の三安光電（600703/SH）が7.5％安となった。

また、ハイテク・製造や素材関連でも下げが目立った。車載部品の華達汽車（603358/SH）が10.0％安、電線の寧波東方電纜（603606/SH）が8.3％安、フィルム素材の楽凱膠片（600135/SH）が9.3％安、アパレルの浙江嘉欣氏シルク（002404/SH）が7.4％安、電力情報通信の国網信通（600131/SH）が6.9％安と軟調となった。

半面、エネルギーや素材の一角には物色が向かった。電力の広西桂東電力（600310/SH）が10.1％高、華電能源（600726/SH）が10.1％高のほか、医薬関連の浙江司太立製薬（603520/SH）が10.0％高、寧波美諾華薬業（603538/SH）が10.0％高、江蘇利道新材料（688290/SH）が10.0％高などと上昇。地合いが不安定な中でも、個別材料株や内需関連の一部に資金が向かい、指数の下げ局面でも選別的な買いが入った。

外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.58ポイント（0.22％）安の261.61ポイント、深センB株指数が9.15ポイント（0.76％）安の1196.52ポイントで終了した。