14日の日経平均は大幅反発。1374.62円高の57877.39円（出来高概算21億5000万株）で取引を終えた。米国とイランの停戦交渉継続への期待感から前日の米国市場で主要株価指数がそろって上昇した流れを受け、半導体や人工知能（AI）関連など値がさハイテク株中心に買いが先行。日経平均は反発して始まり、その後も前場中頃にかけて上げ幅を広げた。買い一巡後は終日高値圏での保ち合い気味の推移となったが、前場終盤には57979.82円まで上値を伸ばし、取引時間中としては、3月2日以来約1カ月半ぶりとなる心理的な節目の58000円台回復目前に迫る場面も。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が900に達し、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、情報通信、電気機器、その他金融など18業種が上昇。一方、鉱業、水産農林、陸運など15業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>が堅調で、この3銘柄で日経平均を約1020円押し上げた。半面、ファーストリテ<9983>、三菱商<8058>、アステラス薬<4503>、中外薬<4519>が軟化。
前日の米国市場は、米国とイランの停戦協議が合意に至らなかったことを受け、取引序盤は売りが先行したものの、イラン側が和平交渉を巡って米政権に接触しきたとの大統領発言が伝わると、買い直され、主要株価指数はそろって上昇した。なかでもSOX指数が初めて9000ポイント台に乗せたこともあり、東京市場でも値がさハイテク株中心に買い進まれる銘柄が目立った。また、米メディアが「米国とイランが停戦協議の再開に向け第2回会合の開催を検討している」と伝えたことも投資家心理を上向かせる要因となり、日経平均の上げ幅は一時1400円を超えた。
日経平均は大幅に反発したものの、値下がり銘柄が700に迫っており、指数寄与度の大きい値がさ株が先導した形だ。日経平均は25日線（54029円）との乖離率が7％を超えている。仮に2回目の和平交渉が行われたとしても、実際にそこで停戦がまとまるのかは不透明なだけに、引き続き関連報道によって過熱感を若干調整させられる局面はありそうだ。その一方、値がさ株が先導した形の上昇とはいえ、決算や材料に対する物色・反応もしっかりとみられている。流入資金に傾きがありつつも、全体感としては堅調さが意識されそうだ。
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