日経平均は急伸、中東情勢の収束期待で買い優勢の展開

　日経平均は急伸。3402.75円高の62915.87円（出来高概算15億5803万株）で前場の取引を終えている。

　東京市場が5連休中の米国株式市場について、堅調に推移した。4日まではイラン情勢の緊迫による原油高・金利上昇が重しとなっていた。ただ、5日以降は、イラン情勢への警戒感が後退しインテルの株価上昇が牽引。昨日6日は、イラン和平で合意に近いとの報道が好感されたほか、半導体のAMDの好決算が株価支援要因となった。特に、東京市場が連休中の4営業日通算で主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が9.23％高と大幅に上昇した。

　昨日まで東京市場が休場となる中、5月7日の日経平均は728.19円高の60241.31円と続伸して取引を開始した。寄り付きから半導体関連株を中心に幅広い銘柄へ買いが先行した。特に米AMDの好決算を受けて東京市場でも半導体製造装置や電子部品株への買いが強まり、指数を大きく押し上げた。国内連休中にイラン情勢を巡る警戒感がやや後退し、原油価格が下落したことが安心感となったほか、国内では主要企業の3月決算発表が佳境となっており、好決算・好業績銘柄への物色意欲を刺激した。

　個別では、ソフトバンクＧ<9984>、アドバンテ<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、イビデン<4062>、フジクラ<5803>、信越化<4063>、ＴＤＫ<6762>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、村田製<6981>、住友電<5802>、ディスコ<6146>、京セラ<6971>などの銘柄が上昇。

　一方、中外薬<4519>、丸紅<8002>、三井物<8031>、エムスリー<2413>、任天堂<7974>、ＫＤＤＩ<9433>、セコム<9735>、テルモ<4543>、ＩＮＰＥＸ<1605>、キッコマン<2801>、ＺＯＺＯ<3092>、住友ファーマ<4506>、オリンパス<7733>、ＨＯＹＡ<7741>、日立建機<6305>などの銘柄が下落。

　業種別では、非鉄金属、金属製品、電気機器などが上昇した一方で、鉱業のみが下落した。

　後場の日経平均株価は、高値圏で堅調な推移が続く見通し。前場は大型連休中の米株高や半導体関連株の急伸を背景に、指数寄与度の高い主力ハイテク株へ買いが集中した。特に米AMDの好決算やイラン和平進展期待を受けたリスク選好の動きが相場全体を押し上げ、東エレクやアドバンテなど半導体関連が指数上昇を主導した。為替が円安方向で推移していることも輸出関連株の支えとなっている。一方で、短期間での急騰を受けて利益確定売りが出やすい局面でもあり、後場は先物主導で値動きが荒くなる可能性も意識される。米株先物や為替動向をにらみながら、高値圏での値固めが進むかが焦点となろう。