30日の日本株市場は、引き続き半導体やAI関連株にらみの展開になりそうだ。29日の米国市場はNYダウが131ドル安、ナスダックは22ポイント安だった。米連邦準備理事会(FRB)のバー理事は、インフレ目標に向けた進展がないと述べ、追加利上げを主張。これを受けた米長期金利の上昇が重荷になった。一方、ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は利上げを急がない姿勢を示したことで下げ渋る動きになっている。そのほか、消費者信頼感指数やJOLT求人件数も予想を下回ったことが重荷になった。シカゴ日経225先物は大阪比475円高の66305円。円相場は1ドル=157円30銭台で推移。
シカゴ先物にサヤ寄せする形で、買いが先行することになりそうだ。日経225先物はナイトセッションで65670円まで売られた後は、66470円まで買われる場面もみられており、日中比480円高の66310円で終えている。再び抵抗線として意識されている75日線(66620円)に接近しており、突破を試す展開が意識されやすいだろう。積極的な売買は限られそうだが、75日線を明確に上抜けてくるようだと、先物主導で上へのバイアスが強まる可能性はありそうだ。
米国では主要な株価指数は下落したものの、マイクロン・テクノロジーやアームホールディングス、サンディスクなど半導体株の一角が買われ、フィラデルフィア半導体(SOX)指数は反発した。アームホールディングスが反発したことで、前日に日経平均株価の重荷になっていたソフトバンクG<9984>のリバウンド狙いの動きが意識されそうだ。そのほか、東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>、キオクシアHD<285A>などの底堅さがみられるようだと、投資家心理を明るくさせよう。
前日の日経平均株価は続落となったが、中間配当に伴う権利落ちの影響であり、これを考慮すると横ばいでの推移だった。米国では30日に9月のADP雇用統計、8月の個人所得、8月の個人消費支出(PCE)、4-6月期四半期実質国内総生産(GDP)確定値、9月のシカゴ購買部協会景気指数などの発表が予定されているほか、マイクロン・テクノロジーの決算発表が控えている。これらインフレ指標の結果を受けた米長期金利の動向のほか、マイクロン・テクノロジーの決算による半導体やAI(人工知能)関連株への影響を見極めたいところであろうが、アク抜けを想定しての押し目狙いのスタンス。
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