5日の日経平均は大幅に反発し、1637.40円高の69946.86円（出来高概算22億5000万株）で取引を終えた。前週末の米国株高を背景に半導体・人工知能（AI）関連株中心に買われ、日経平均は心理的な節目の69000円台を回復して始まった。その後はじりじりと水準を切り上げ、70072.13円まで上値を伸ばし、取引時間中としては、7月6日以来約3カ月ぶりに70000円の大台を回復した。また、先進7カ国（G7）が2日に表明した原油やディーゼル燃料の緊急備蓄放出方針を受けて原油価格が下落したことも投資家心理の改善につながった。ただ、70000円の大台乗せに伴う達成感などから、上値では戻り待ちの売りや利益確定売りで伸び悩む場面もみられ、後場は概ね69700～69900円台で推移していた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が850を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、電気機器、ガラス土石、化学、機械など22業種が上昇。一方、電気ガス、鉱業、海運、パルプ紙など11業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>が堅調で、この4銘柄で日経平均を約1084円押し上げた。半面、塩野義<4507>が大幅安となったほか、キオクシアHD<285A>、フジクラ<5803>、リクルートHD<6098>などが冴えなかった。
2日の米国市場では、主要株価指数がそろって上昇した。9月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を下回り、過去2カ月分も下方修正されたことで、米連邦準備制度理事会（FRB）による10月の追加利上げ観測が後退したことが投資家心理を上向かせた。なかでもSOX指数が2％超上昇。東京市場もこの流れを受け、AI関連株中心に買われ、ソフトバンクGなど主要なAI関連株が相場をけん引した。また、2027年3月期のAI市場向けの売上高が前期比25％増の計画を超える見通しと報じられたTDK<6762>も大幅反発するなど、電子部品関連にも買いが波及した。
米国の追加利上げ観測の後退を受け、上値を抑えていた世界的な金利上昇に対する警戒感がいったん和らいだことがプラスに働いた。今月下旬から本格化する主要企業の中間決算で好調な業績推移が確認されれば、全体相場の安定感も増すだろう。米国では5日、9月ISM非製造業景況指数が発表される。結果が市場予想よりも弱ければ、10月の利上げ観測を一段と後退させる要因となるだけに注目しておきたい。
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