14日の米国株式市場は続落。ハイテク株や銀行株が売られたことが指数の重荷となり、特にナスダックはハイテク中心の下落が顕著で主要3指数を主導する形で低迷し、銀行株では複数の大手決算が嫌気された。また、地政学リスクの高まりやFRB政策を巡る不透明感がリスク回避姿勢を強めた。債券利回りは低下傾向で推移し、商品市場では金銀相場が上昇する場面もみられた。こうした流れを受けて米国市場は主要3指数が揃って下落しているとの見方が広がった。米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は反落して取引を開始した。寄付き後は前日の米国の地政学リスク・株安を受けて売りが先行したものの、為替市場での円安基調や商品価格の上昇が下支え要因となり、午前中は下値を切り上げる展開となった。世界的なリスクオフの動きから警戒感も残存し、方向感に欠ける展開が続いたが、終盤には下げ幅を縮小する形で大引けを迎えた。一方、TOPIXは前日比0.68%の値上がりで市場最高値を更新した。
大引けの日経平均は前日比230.73円安の54,110.50円となった。東証プライム市場の売買高は24億4526万株、売買代金は6兆9627億円、業種別では銀行業、輸送用機器、鉄鋼が値上がり率上位、情報・通信業、精密機器、陸運業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は72.5%、対して値下がり銘柄は24.7%となっている。
個別では、東エレク<8035>、良品計画<7453>、トヨタ<7203>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>、豊田通商<8015>、レーザーテク<6920>、ベイカレント<6532>、三菱商<8058>、ソニーＧ<6758>、任天堂<7974>、三井物<8031>、伊藤忠<8001>、住友電<5802>、デンソー<6902>などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ<9984>、アドバンテスト<6857>、ファーストリテ<9983>、ＫＤＤＩ<9433>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、ＨＯＹＡ<7741>、オリンパス<7733>、日東電<6988>、アステラス製薬<4503>、バンナムＨＤ<7832>、村田製<6981>、ディスコ<6146>、大成建<1801>、ＳＨＩＦＴ<3697>などの銘柄が下落。
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