■業績動向
1. 2026年3月期の業績概要
SMK<6798>の2026年3月期の連結業績は、売上高が前期比0.3%増の48,204百万円、営業利益が430百万円（前期は220百万円の損失）、経常利益が同126.3%増の1,243百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は56百万円（同1,884百万円の損失）となり、構造改革の成果が顕在化し、黒字化を達成した。
電子部品業界の市況は全体としては緩やかな回復基調で推移した。市場別では、車載市場は世界的な自動車販売の減速やEVの失速などにより停滞するとともに、情報通信市場のなかでもスマートフォンやタブレットが低調に推移した。一方で、AIサーバーやデータセンター関連が引き続き拡大し、家電市場はゲーム、エアコンなどが堅調に推移した。
売上高の増加は、CS事業部が前期比363百万円増と業績をけん引した。車載市場ではバッテリー関連、二輪用コネクタが好調で、家電市場（アミューズメント関連）や産機市場（再生可能エネルギー関連）も拡大した。一方で情報通信市場（スマートフォン向け）は減少した。SCI事業部の売上高は同21百万円減と前期並みであった。車載市場（車両用・E-bike用ユニット）や家電市場（サニタリー用リモコン）が好調な一方で、スマート家電や住設用ユニットが減少した。
営業利益の増益については、為替の影響（円高などによりマイナス370百万円）があったものの、構造改革プログラム等による固定費削減（プラス674百万円）、売上高増（プラス196百万円）、変動費率減（プラス150百万円）が主な要因である。前期から650百万円改善し、一気に黒字化できた要因は、希望退職（118名）などの抜本的なコスト構造の見直しの成果である。売上総利益が前期比1.7%増と改善したのに加え、販管費は同5.2%減と大幅に減少した。セグメント別では、CS事業部のセグメント利益が1,187百万円（同22.6%減）と減益となったのに対し、SCI事業部はセグメント損失が378百万円（前期は1,308百万円の損失）と前期から改善した。イノベーションセンターのセグメント損失は379百万円（前期は446百万円の損失）となった。
自己資本比率50%超、健全な財務基盤を堅持
2. 財務状況と経営指標
2026年3月期末の資産合計は前期末比59百万円減の57,625百万円となった。このうち流動資産は同2,304百万円減の30,845百万円で、減少要因は原材料及び貯蔵品845百万円減、現預金801百万円減、売掛金・受取手形・電子記録債権635百万円減である。固定資産は同2,245百万円増の26,780百万円で、退職給付に係る資産の増加1,497百万円が主な要因である。
負債合計は前期末比1,994百万円減の26,468百万円となった。このうち流動負債は同2,230百万円減の14,417百万円で、支払手形及び買掛金・電子記録債務1,007百万円減、短期借入金900百万円減が主な減少要因である。固定負債は同236百万円増の12,051百万円で、長期借入金が140百万円減少した一方で、繰延税金負債が771百万円増加した。有利子負債（短期借入金+長期借入金）の残高は同1,041百万円減の13,281百万円であった。
2026年3月期末の経営指標では、流動比率が213.9%（前期末199.1%）、自己資本比率が54.1%（同50.7%）で、健全かつ安定した財務基盤を堅持している。ROE（自己資本当期純利益率）は、2022年3月期10.2%、2023年3月期4.2%、2024年3月期-1.5%、2025年3月期-6.1%、2026年3月期0.2%とプラスに転じたものの依然低位であり、収益性・経営効率の改善が急がれる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 角田秀夫）
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