■株主還元策
オーバル<7727>は株主還元策として配当を実施している。配当の基本方針としては、最も重視すべきは株主への利益還元であると認識し、会社の経営基盤の確保と将来の事業展開に備えた財務体質の充実を総合的に勘案し決定する方針だ。中期経営計画では、利益変動にかかわらず安定的な配当を実施するために、株主還元指標としてDOEを導入した。DOEは、“Dividend on equity ratio”の略で、「株主資本配当率」とも呼ばれ、株主資本に対して株式会社がどの程度の利益配分を行うかを示す指標である。中期経営計画の期間中、総還元性向70%以上（計画期間3ヶ年の平均）、DOE2.7%以上を目標とし、配当に加えて機動的な自己株式取得の実施する方針としている。
配当方針に基づき、2026年3月期は1株当たり中間配当10.0円、期末配当10.0円、年間配当20.0円（前期比4.0円増）と過去最高の配当を実施した。その結果、配当性向は30.8%（同4.0ポイント低下）で、DOEは2.6%（同0.4ポイント上昇）であった。また、中期経営計画の計画に基づき、総額1,299百万円、2.0百万株の自己株式取得を実施するとともに、2026年3月末に5.18百万株の自己株式の消却を実施した。2027年3月期については、1株当たり中間配当14.0円、期末配当14.0円、年間配当28.0円（同8.0円増）と5期連続で過去最高の配当を予定する。中期経営計画「Imagination2028」の好調な進捗を反映して利益還元の強化を決定したことで、2028年3月期の配当目標を1年前倒し達成することになる。この配当予想を前提としたDOEは、約3.5%水準となる見込みだ。また、配当性向は約40.5%になる見込みで、最新データである2025年3月期のプライム・スタンダード・グロース市場に上場する精密機器業界平均の32.5%を大幅に上回る。
同社では、中期経営計画の着実な推進を図る一方、投資家や取引先からの評価が高まるように企業価値向上に向けた取り組みを推進する意向であり、株主・投資家との対話促進のためにIR戦略にも注力する。弊社では、今後の成果に期待している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 国重 希）
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