前週末30日の米国株式市場は続落。インテルの業績見通しやアマゾンの決算を受け、AI投資の採算への警戒感が強まり、ハイテク株を中心に売りが広がった。半導体株指数（SOX指数）も急落し、主要3指数がそろって下落した。米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は318.09円安の62,972.02円と続落して取引を開始した。寄り付き後は半導体関連株の一角やAI関連の値がさ株への売りが先行し、日経平均は一時6万3000円を下回った。その後は好決算を発表した半導体製造装置関連株などに買いが入り、下げ幅を縮めて一時プラス圏に浮上したが、前場はマイナス圏で終了した。しかし、後場は押し目買いを受けて再び上昇に転じ、13時半ごろにこの日の高値を付けた。一方、業績見通しへの失望が広がった半導体関連の一角やサービス関連株の下落が相場の重しとなった。引けにかけては再び売りが優勢となり、マイナス圏に沈んで続落で取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比208.25円安の63,081.86円となった。東証プライム市場の売買高23億2,819万株、売買代金は7兆6,403億円だった。業種別では、ガラス・土石製品、食料品、電気・ガス業などが上昇した一方で、倉庫・運輸関連業、サービス業、精密機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は32.5％、対して値下がり銘柄は65.1％となっている。
個別では、東エレク＜8035＞、アドバンテ＜6857＞、レーザーテック＜6920＞、NGK＜5333＞、第一三共＜4568＞、パナHD＜6752＞、サッポロHD＜2501＞、ディスコ＜6146＞、JT＜2914＞、三菱電＜6503＞、ブリヂストン＜5108＞、日本電気硝子＜5214＞、住友ファーマ＜4506＞、ホンダ＜7267＞、Jフロント＜3086＞などの銘柄が上昇。
一方、キオクシアHD＜285A＞、リクルートHD＜6098＞、スクリン＜7735＞、ソフトバンクG＜9984＞、京セラ＜6971＞、イビデン＜4062＞、TDK＜6762＞、HOYA＜7741＞、豊田通商＜8015＞、住友電＜5802＞、日東電工＜6988＞、キーエンス＜6861＞、ファナック＜6954＞、コナミG＜9766＞、伊藤忠＜8001＞などの銘柄が下落。
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