日経平均は大幅続伸。509.14円高の50916.93円（出来高概算8億3067万株）で前場の取引を終えている。
前日25日の主要欧米株式市場は休場。昨日の主要欧米株式市場が休場で手掛かり材料に乏しい中、26日の日経平均は119.34円高の50527.13円と続伸して取引を開始した。その後も買い優勢の展開となり上げ幅を大きく広げ、50900円を超えて前場の取引を終了した。引き続き、年内の少額投資非課税制度（NISA）枠利用に伴う個人投資家の買いや12月決算銘柄の配当権利取り狙いの買いが株価下支え要因となった。また、年内の警戒材料はほぼ出尽くしたとして、「掉尾の一振」に期待する買いも指摘された。
個別では、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>、任天堂<7974>、コナミＧ<9766>、中外薬<4519>、ＫＤＤＩ<9433>、イビデン<4062>、レーザーテク<6920>、ネクソン<3659>、京セラ<6971>、ＴＤＫ<6762>、日東電<6988>、ディスコ<6146>などの銘柄が上昇した。
一方、ファナック<6954>、住友電<5802>、信越化<4063>、リクルートＨＤ<6098>、フジクラ<5803>、三井金属<5706>、味の素<2802>、ミネベア<6479>、オムロン<6645>、エプソン<6724>、京成<9009>、ＳＭＣ<6273>、エムスリー<2413>、安川電<6506>、塩野義<4507>などが下落した。
業種別では、その他製品、情報・通信業、証券・商品先物取引業などが上昇した一方で、非鉄金属、ガラス・土石製品、鉱業などが下落した。
後場の日経平均株価は、堅調な推移が継続するか。引き続きハイテクや半導体関連株を中心に個人投資家の買いが下支え要因となろう。一方、年末が近づき市場参加者も減少するなか、積極的に買い進む動きは限定的となろう。そのほか、日経平均は昨日までの4日間、50500円を超えた水準で売りに押される展開が続いていたため、51000円付近では再度上値の重さが意識される可能性もある。
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