1日の日経平均は5営業日ぶりの大幅反発。2675.96円高の53739.68円（出来高概算25億1000万株）と3月27日以来3営業日ぶりに53000円台を回復して取引を終えた。上げ幅は歴代4番目の大きさとなった。米国とイランの戦闘終結への期待感からリスク選好ムードが強まった。また、前日まで4営業日で2700円近く下落していたこともあり、ヘッジファンドなど海外短期筋の買い戻しも加わり、東証プライム市場はほぼ全面高となった。日経平均は取引開始直後につけた51902.84円をきょうの安値に上昇基調を強め、53739.68円と高値引けとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、非鉄金属、銀行、機械、電気機器の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>が堅調で、この4銘柄で日経平均を約1059円押し上げた。半面、KDDI<9433>、ネクソン<3659>、NTT<9432>が軟化した。
前日の米国市場では主要株価指数が大幅に上昇した。態度を硬化させていたイラン側も、ペゼシュキアン大統領が、米国などが侵略を再開しないといった条件が満たされれば「戦闘を終わらせる意思がある」との考えを示したと報じられ、中東戦争終結への期待感が投資家心理を好転させた。この流れは東京市場にも波及し、半導体株などを中心とした値がさハイテク株や銀行株など幅広い銘柄が買い戻された。日経平均は前場中盤に心理的な節目の53000円台を突破し、後場には欧州系とみられる海外勢の先物買いなどが観測され、終盤には上げ幅が2600円を超えた。
米国とイランの戦闘は収束に向かうことが期待される状況だが、詳細な条件などは依然としてはっきりしない。紆余曲折は容易に予想されることから、中東情勢懸念が完全に取り除かれるのにはまだ時間がかかりそうとの警戒も一定必要かもしれない。とはいえ、両者の整合性が取れないこれまでの状態から、双方から同一の方向性が示されたことは大きな転換点となり得るだろう。まずは、日本時間のあす午前に予定されているトランプ大統領の演説内容も確認したいところだ。徐々に市場の投資マインドが改善していくことに期待したい。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む