前日29日の米国株式市場は反発。トランプ大統領が30日にイランとドーハで会合を開催する計画を発表したため和平前進期待に、寄り付き後、上昇。原油価格や金利の上昇で伸び悩んだが、ハイテクの回復が支援し、相場は終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、30日の日経平均は続伸して取引を開始した。前日の米国市場で主要指数が反発し、ナスダックが大幅高となった流れを受け、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行した。月末・四半期末に伴う需給調整も残るなか、日経平均は70000円台を回復した後は上げ幅を縮小する動きも見られたが、後場以降は高値圏で売り買いが交錯、株価の下値の堅さが意識されてプラス圏を維持した。外国為替市場では円相場が1ドル=162円台と39年半ぶりの円安・ドル高水準となった。
大引けの日経平均は前営業日比594.21円高の70,062.32円となった。東証プライム市場の売買高は23億4,571万株、売買代金は10兆8,307億円だった。業種別では、非鉄金属、電気機器、金属製品などが上昇した一方で、その他製品、小売業、水産・農林業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は33.7％、対して値下がり銘柄は64.2％となっている。
個別では、東エレク<8035>、アドバンテ<6857>、フジクラ<5803>、太陽誘電<6976>、村田製<6981>、ファナック<6954>、ソフトバンクＧ<9984>、イビデン<4062>、スクリン<7735>、キオクシアＨＤ<285A>、ディスコ<6146>、レーザーテク<6920>、キーエンス<6861>、古河電<5801>、京セラ<6971>などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ<9983>、コナミＧ<9766>、ＴＤＫ<6762>、トヨタ<7203>、ニトリＨＤ<9843>、バンナムＨＤ<7832>、三菱商<8058>、富士フイルム<4901>、オリンパス<7733>、エムスリー<2413>、ソニーＧ<6758>、任天堂<7974>、スズキ<7269>、中外薬<4519>、塩野義<4507>などの銘柄が下落。
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