30日の中国本土市場概況：上海総合は続伸、政府系資金の流入が相場をサポート

週明け30日の中国本土市場は続伸。主要指標の上海総合指数が前営業日比9.56ポイント（0.24％）高の3923.29ポイントで引けた。

朝方は中東情勢の緊迫化を背景に投資家のリスク回避姿勢が強まり、指数は一時1％近く下落した。米軍の地上部隊増強や中東での軍事的緊張の高まりが不透明感を意識させ、香港市場の下落も重荷となった。一方で、政府系資金の流入が意識され、銀行やエネルギーなど大型国有企業株が下支えし、指数は持ち直した。

上海総合指数の構成銘柄では、素材・通信機器や医薬関連などで買いが優勢となった。安徽水利開発（600502/SH）が10.1％高、新疆タリム農業（600359/SH）が10.1％高、イエチウ金属再生（601388/SH）が10.1％高、楽凱フィルム（600135/SH）が10.1％上昇。さらに重慶再昇科技（603601/SH）が10.0％高、亨通光電（600487/SH）が10.0％高、杭州電纜（603618/SH）が10.0％高なども買われた。政府系資金が銀行や資源株など大型株を下支えした流れが相場全体の安心感につながり、幅広い銘柄に買いが波及した。

半面、エネルギー・電力関連や環境サービス分野で売りが膨らんだ。華電能源（600726/SH）が10.0％安、華電遼寧能源発展（600396/SH）が10.0％安、ダイナグリーン環境（601330/SH）が10.0％安と急落。遼寧紅陽能源（600758/SH）が9.9％安、寧波熱電（600982/SH）が9.9％安も下げた。中東情勢の緊迫化を受けて朝方はリスク回避姿勢が強まり、電力・資源株を中心に利益確定売りが広がった。

外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.66ポイント（0.25％）高の264.47ポイント、深センB株指数が1.63ポイント（0.14％）安の1199.67ポイントで終了した。