週明け30日の香港市場は反落。主要90銘柄で構成されるハンセン指数が前営業日比201.09ポイント（0.81％）安の24750.79ポイント、本土企業株で構成される中国本土株指数（旧H株指数）が54.65ポイント（0.65％）安の8399.12ポイントと反落した。
中東情勢の混迷と原油供給を巡る先行き不透明感が重荷となる一方、前週までの上昇基調の反動も意識された。中東での軍事的緊張の高まりを受け、投資家のリスク回避姿勢が強まり、時価総額の大きいハイテク・ネット関連株を中心に終日売りが優勢となった。原油供給への懸念が市場心理を冷やし、香港市場全体に広く売り圧力が波及した。アジア市場全体の地合いの弱さも重しとなり、指数の下げ幅拡大につながった。
ハンセン指数の構成銘柄では、ハイテク・ネットサービス関連に売りが集中した。騰訊控股（0700/HK）が2.4％安、阿里巴巴（9988/HK）が1.7％安、美団（3690/HK）が2.2％安、百度（9888/HK）が2.6％安、快手科技（1024/HK）が2.3％安と軒並み下落した。中東情勢の混迷を背景に投資家のリスク回避姿勢が強まり、成長株への資金流入が鈍化し、指数寄与度の高い銘柄が相場を押し下げた。
また、不動産・消費関連でも下げが目立った。恒基地産（0012/HK）が2.5％安、新世界発展に連動する新鴻基地産（0016/HK）が0.5％安、銀河娯楽（0027/HK）が2.7％安、サンズチャイナ（1928/HK）が3.8％安、李寧（2331/HK）が3.1％安と軟調だった。
反面、金融・資源関連の一角には買いが入った。中国建設銀行（0939/HK）が1.9％高、工商銀行（1398/HK）が1.8％高、中国銀行（3988/HK）が0.6％高、中国石油天然気（0857/HK）が1.6％高、中国宏橋（1378/HK）が3.7％高と上昇した。
中国本土市場は続伸。主要指標の上海総合指数は、前営業日比0.24％高の3923.29ポイントで取引を終了した。
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