6日の日経平均は続伸。290.19円高の53413.68円（出来高概算16億5000万株）で取引を終えた。日本企業の船舶がホルムズ海峡を通過したとの報道が先行き期待につながったほか、中東紛争の停戦に関する海外メディアの報道もあり、投資家のリスク選好ムードが強まった。日経平均は買いが先行して始まったあと、前引けにかけて54039.34円まで上値を伸ばし、取引時間中としては、2日以来2営業日ぶりに54000円台に乗せた。ただ、原油価格は依然高止まりしている他、中東情勢を見極めたいとのムードも強く、後場は様子見ムードが強まり、上げ幅を縮めていた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が950近くとなり、全体の6割を占めた。セクター別では、海運、非鉄金属、精密機器、銀行など16業種が上昇。一方、鉱業、電気ガス、空運、陸運など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、イビデン<4062>が概ね堅調だった半面、ダイキン<6367>、豊田通商<8015>、三菱商事<8058>、ソニーG<6758>が軟化した。
前週末の米国市場が聖金曜日に伴い休場だったことから、新規の手掛かり材料に乏しいなか、前週末に「ホルムズ海峡を商船三井のLNG船と石油タンカーの2隻が無事に通過」と伝わったことも安心感に繋がり、東京市場は買いが先行して始まった。さらに、米ニュースサイトのアクシオスの停戦協議に関する一部報道も追い風になったとみられる。また、米マイクロソフトが日本のデータセンターなどに4年間で100億ドルを投資すると発表したことも引き続き材料視され、半導体や電線など人工知能（AI）関連株にも投資資金が向かっていた。
日経平均は続伸したものの、イースターマンデーで休場となる海外市場も多いだけに、短期筋による買いが入っただけで、値動きは維持しきれなかった。また、トランプ米大統領は停戦に向けた交渉がまとまらなければ、日本時間8日午前9時に攻撃する方針を示唆しているほか、日本時間7日午前2時に記者会見を開くことも予定されているため、波乱警戒で積極的に上値を買い上がりにくいと考えた投資家も多いとみられる。まずは目先の記者会見の内容を確認したいところ。
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