25日の日経平均は3日ぶりに大幅反発。3191.37円高の72366.34円（出来高概算23億3000万株）と22日に記録した過去最高値を更新して取引を終えた。前日の米国市場の取引終了後に好決算を発表した米マイクロン・テクノロジーが時間外取引で急伸したことなどが刺激材料となり、東京市場でも半導体・人工知能（AI）関連株中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均は反発スタート。その後はじりじりと水準を切り上げ、後場終盤には72594.22円まで水準を切り上げた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、電気機器、情報通信、ガラス土石、ゴム製品など23業種が上昇。一方、鉱業、海運、保険、卸売など10業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、キオクシアHD<285A>が堅調で、この4銘柄で日経平均を約2366円押し上げた。半面、三菱商<8058>、塩野義<4507>、三井物<8031>、ソニーG<6758>が軟調だった。
注目のマイクロンの2026年3-5月期の売上高実績、6-8月期の売上高予測はともに市場予想を上回る良好な結果となったことが投資家心理を上向かせ、東京市場でもキオクシアHDなどAI、半導体関連株中心に買い戻しの動きが強まった。また、ヘッジファンドなど海外短期筋の先物買いも断続的に入ったことも指数を押し上げる形になった。さらに、米国の原油先物相場が米イランの戦闘終結に向けた協議の進展に期待が広がる中で供給不安が後退し、時間外取引で1バレル＝69ドル台とイラン戦争直前の水準近辺に達したことも安心感に繋がった。結果的に小売株や不動産株も買われるなど、内需関連株にも投資資金が向かい、日経平均の上げ幅は一時3400円を超えた。
日経平均は23日と24日の下げ幅合計（3178.99円）をすべて取り戻し、最高値を更新した。無事にマイクロンの決算を通過したことで、市場関係者からは改めて強気の声が漏れ始めている。直近で発表された米国の5月新築住宅販売件数は市場予想を下回るなど、決して全面的に楽観できる状況ではなく、5月の個人消費支出（PCE）も注視する必要はあろう。とはいえ、AIや半導体が中心ではあるものの、幅広い銘柄が買われており、先高期待は強そうだ。
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