19日の日経平均は大幅反落。1866.87円安の53372.53円（出来高概算31億2000万株）で取引を終えた。米利下げ観測後退や原油高を背景に、前日の米国市場で主要株価指数が大幅に下落したことが嫌気され、日経平均は朝方から大きく下げ幅を広げると、53600円手前で一旦下げ止まったものの、後場から再度じりじりと軟化する弱い展開の1日となった。連休を控えている他、日銀金融政策決定会合の結果が発表され、取引終了後には植田日銀総裁の記者会見が予定されていることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1500超となり、全体の9割超を占めた。セクター別では33業種すべてが下落し、パルプ紙、卸売、石油石炭、空運などの下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、信越化<4063>などが軟調だった。
連邦公開市場委員会（FOMC）では市場の予想通り政策金利据え置きを決定、パウエル議長が会見でインフレに進展が見られない限り「利下げはない」と発言したことで18日の米国市場は終盤にかけ、下げ幅を拡大していた。依然中東リスクを織り込みにくいなか、本日の日経平均は前日の急伸部分をあっさり打ち消した。
なお、米国ではNYダウが4週連続で下落しており、52週線（45459ドル）を明確に下抜けてくると弱気相場入りが意識されるため注意が必要である。一方で、中東情勢が落ち着きをみせてくるようだと、インデックスに絡んだ商いでの大幅なリバランスの動きが入りやすく、引き続きボラティリティの大きい相場展開を余儀なくされそうだ。19日の日米首脳会談の内容を手掛かりとした物色、3月期末の配当・優待取りを狙った物色も支えとして意識されよう。
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