日経平均は503円安でスタート、キオクシアHDや三井金属などが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;51382.53;-503.32
TOPIX;3516.31;-26.03

[寄り付き概況]
　31日の日経平均は503.32円安の51382.53円と4日続落して取引を開始した。前日30日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は49.50ドル高の45216.14ドル、ナスダックは153.72ポイント安の20794.64で取引を終了した。値ごろ感からの買いや長期金利の低下を好感した買いに、寄り付き後、上昇。トランプ大統領がイランのエネルギー施設、発電所攻撃の可能性を警告しイラン戦争の激化、長期化が警戒され原油価格が一段と上昇するに連れ、相場は失速した。その後、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の発言が想定された程タカ派色が強まらず年内の利上げ警戒感が後退しダウはプラス圏を維持。ナスダックは半導体におされ下落に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。

　今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数は高安まちまちだったが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が4.2％安と大きく下落したことが、東京市場で半導体関連株などの株価の重しとなった。また、海外市場で原油先物価格が強含みで推移したことが東京市場の株価を抑える要因となった。さらに、中東情勢の先行き不透明感が継続しており、投資家心理を慎重にさせた。一方、昨日の海外市場で米長期金利が低下したことが東京市場の株価下支え要因となった。また、日経平均は昨日までの3日続落で1800円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。さらに、昨日の日経平均が一時2800円を超す下げとなった後に下げ渋ったことから、株価の下値は堅いとの見方もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の完全失業率（季節調整値）は2.6％となり前月比0.1ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.7％だった。また、2月の有効求人倍率（季節調整値）は1.19倍で前月から0.01ポイント上昇した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.18倍だった。同じく取引開始前に発表された3月の東京都区部消費者物価指数（CPI・中旬速報値）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比1.7％上昇した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は同1.8％上昇だった。1月の鉱工業生産指数（季節調整済み）速報値は前月比2.1％低下だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は同2.0％低下だった。

　セクター別では、非鉄金属、卸売業、機械、ガラス土石製品、建設業などが値下がり率上位、サービス業、その他製品、保険業、海運業、陸運業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、キオクシアHD<285A>、三井金属<5706>、JX金属<5016>、レーザーテック<6920>、レゾナック<4004>、イビデン<4062>、フジクラ<5803>、住友電工<5802>、三井海洋開発<6269>、ディスコ<6146>、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、住友鉱<5713>、古河電工<5801>、ソフトバンクG<9984>、三菱重<7011>などが下落。他方、リクルートHD<6098>、東京電力HD<9501>、NEC<6701>、富士通<6702>、東京海上<8766>、ソニーG<6758>、KDDI<9433>、任天堂<7974>、信越化<4063>、JR東海<9022>などが上昇している。