9日の香港市場は反落。主要90銘柄で構成されるハンセン指数が前日比140.62ポイント(0.54%)安の25752.40ポイント、本土企業株で構成される中国本土株指数(旧H株指数)が65.48ポイント(0.75%)安の8611.83ポイントで引けた。
米国とイランの一時停戦合意を受けた前日の急伸の反動に加え、イスラエルが8日にレバノンを各地で実施した大規模な攻撃が中東情勢の先行き不透明感を強めた。地政学リスクへの警戒と利益確定売りが交錯する中、相場は軟調な展開となった。
ハンセン指数の構成銘柄では、ハイテク・電子商取引や消費関連を中心に売りが優勢となった。アリババ(9988/HK)が3.2%安、シャオミ(1810/HK)が4.3%安、快手科技(1024/HK)が3.6%安、アリババヘルス(0241/HK)が4.3%安、京東健康(6618/HK)が2.8%下落した。中東情勢への警戒感は残っていることが投資家心理を冷やし、前日の停戦合意を受けて上昇していた銘柄に利益確定売りが広がったことが背景。
また、不動産・新エネルギー・消費関連にも売りが波及した。龍湖集団(0960/HK)が4.8%安、BYD(1211/HK)が4.8%安、信義光能(0968/HK)が2.9%安、周大福(1929/HK)が2.6%安、バドワイザーAPAC(1876/HK)が2.5%安で引けた。
反面、素材・医薬品や一部景気敏感株には買いが入った。中国宏橋(1378/HK)が4.7%高、華潤万象生活(1209/HK)が3.6%高、薬明康徳H(2359/HK)が3.5%高、吉利汽車(0175/HK)が2.9%高、東方海外(0316/HK)が2.2%高、安踏体育(2020/HK)が1.5%上昇した。前日までの急伸銘柄からの資金シフトが見られ、相対的に出遅れていた銘柄群へ物色が向かった。
中国本土市場は3日ぶりに反落。主要指標の上海総合指数は、前日比0.72%安の3966.17ポイントで取引を終了した。
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