20日の日経平均は反発。348.99円高の58824.89円（出来高概算18億8000万株）で取引を終えた。前週末の米国株の上昇などを背景に値がさハイテク株中心に買われ、日経平均は反発スタートし、取引開始直後には心理的な節目の59000円台に乗せた。そこから一旦伸び悩んだが、持ち直し前場終盤には59113.29円まで上昇。後場取引開始直後には59169.13円まで上値を伸ばしたが、様子見ムードのなかで利食い売りなどに加え、時間外取引で米国株価指数先物が下落していたこともあって、後場はもみ合いながら上げ幅を縮める展開だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が850を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、機械、空運、繊維製品、情報通信など21業種が上昇。一方、鉱業、海運、石油石炭、電気ガスなど12業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、中外薬<4519>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>が概ね堅調だった半面、アドバンテス<6857>、フジクラ<5803>、TDK<6762>、信越化<4063>が軟化した。
前週末の米国市場は続伸した。イラン戦争が終結に向かうとの期待が強まり、世界的にリスク選好の動きが広がったほか、イランがホルムズ海峡について「完全に開かれている」と表明したことも投資マインドを上向かせ、S&P500種指数やナスダック指数、SOX指数はそろって過去最高値を更新した。この流れを受け、東京市場も主力株中心に買いが先行して始まり、上げ幅は一時700円に迫る場面があった。ただ、中東情勢の行方を見定めたいとの思惑もあり、次第に様子見ムードが広がっていた。個別では、一部月刊誌による再編報道を受けワコールHD<3591>が急騰した。
日経平均は反発したが、先行き不透明感は依然残る。2回目の和平交渉に向け、米国側はパキスタンへの代表団派遣をしているようだが、その一方でイラン側は参加を拒否していると伝わっているほか、イランの革命防衛隊によるホルムズ海峡の再封鎖など、錯綜感がある。市場の目線が決算などに徐々にシフトし耐性が増しているとはいえ、イラン国内の内部対立も報じられるなか、交渉がまとまるのか見極めるまでは、中東関連報道に一喜一憂しながらの展開が続きそうだ。
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