米国株式市場見通し：半導体株一極集中に過熱感強まる、米中首脳会談など注目

S&P500指数のコールオプションの1日の取引高が2.6兆ドルを突破して過去最高を記録などと伝わっているほか、半導体セクターの週次RSIは1999年以来の最高水準に達しているもよう。SOX指数は4月以降今週末までで55％もの上昇となっており、さすがに半導体一極集中による相場上昇には過熱警戒感が強まっていると考える。今年は例年に比べても高水準とされてきた税還付も近く一巡することで、集中して買われてきた半導体株は、目先的に買われ過ぎの反動が顕在化するリスクは拭い切れないだろう。14日にはアプライド・マテリアルズ、20日にはエヌビディアが決算発表を予定しており、引き続き期待感が先行する余地はあるものの、決算発表後の株価動向には警戒を強めるべきと判断する。全般的に今回の決算発表は半導体株にとって支援となっていたとみられ、決算一巡は買い手掛かり材料の減少につながる公算。

イラン情勢の不透明感は依然として強い状況にあるが、来週には米中首脳会談の開催が予定されており、この前後では状況改善に向けた流れが強まる可能性も高いだろう。ただ、現在の株式市場は戦争の早期終結期待が反映されている印象が強く、戦争終結に伴うポジティブインパクトは早い段階で収まってしまう可能性が高いといえよう。物色の広がりは想定されるものの、イラン情勢の不透明感が半導体一極集中に向かわせていた面も強いと思われ、半導体株からの資金流出によるマイナス影響のほうが大きいように感じられる。また、仮に首脳会談後も中東情勢に変化がみられないようであれば、戦争の長期化リスクが一気に強まることとなり、ガソリン価格上昇による個人消費の先行き懸念、原油高や資材調達難による企業収益への影響が強く意識されることになっていこう。

経済指標は、11日に4月中古住宅販売件数、12日に4月消費者物価指数、4月財政収支、13日に4月生産者物価指数、14日に4月輸出入物価指数、4月小売売上高、新規失業保険申請件数、15日に4月鉱工業生産・設備稼働率、5月NY連銀製造業景気指数などが発表される。なお、14日から15日にかけてトランプ大統領が訪中予定となっている。

主な決算発表は、11日に3Dシステムズ、フォックス、モザイク、プラグ・パワー、12日にサンパワー、13日にシスコシステムズ、14日にアプライド・マテリアルズなどが予定されている。