25日の日経平均は大幅に3営業日続伸。1819.12円高の65158.19円（出来高概算24億2000万株）と初めて65000円台に乗せて取引を終えた。米国とイランの和平協議進展期待から原油価格が下落しているため、過度なインフレ懸念が後退し、前週末の米国市場で主要株価指数が上昇した流れを引き継ぎ、東京市場でも主力株中心に買いが優勢となった。日経平均は、22日に記録した終値ベースの史上最高値（63339.07円）を更新して始まり、前場中盤には65408.87円まで上値を伸ばした。利食い売りも入ったが、半導体・人工知能（AI）関連株への物色意欲は旺盛で、日中の高値圏でのもみ合い展開が続いた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が850を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、電気機器、空運、ガラス土石など19業種が上昇。一方、鉱業、小売、倉庫運輸、海運など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、キオクシアHD<285A>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、コナミG<9766>、テルモ<4543>が冴えなかった。
前週末の米国市場では、イランとの和平協議進展を好感して買いが先行し、主要株価指数はそろって続伸した。その後、トランプ米大統領が23日、イランとの戦闘終結に向けた合意が「まもなく発表される」とSNSで投稿。時間外取引で原油価格が1バレル＝90ドル台まで下落したことが投資マインドを上向かせた。こうした流れを受けて、日経平均も上げ幅は一時2000円を超えた。
中東紛争終結期待の確度が高まったことで、これまで想定していた通り、リスクオンの流れが再加速する形になった。ただ、日経平均はきょうまでの3営業日で5000円超と急騰しており、短期的な過熱警戒感があるのも事実だろう。とはいえ、25日の米国や英国市場などが休場で海外投資家の一部は不在だったとみられ、明日の全体相場の動きや物色動向にむしろ注意を払いたいところ。
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