8日の日経平均は大幅続落。844.72円安の51117.26円（出来高概算23億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場の流れや日中関係の悪化が投資マインドを萎縮させ、じりじりと水準を切り下げていった。後場に入ると欧州勢とみられる利益確定売りや短期筋とみられる先物売りが加わったことで下げ幅を拡大。大引けにかけて51052.83円まで売られる場面もみられた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、医薬品、電気ガス、空運、石油石炭、鉱業など10業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、情報通信、ゴム製品、証券商品先物など23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、中外薬<4519>、大塚HD<4578>、塩野義製<4507>、コナミG<9766>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>、TDK<6762>が軟調だった。
年初の株価急騰をけん引した東エレクやソフトバンクGなどのAI関連株が指数の重荷になった。中国は半導体製造材料ジクロロシランに対する反ダンピング調査を開始すると発表し、名指しされた信越化や三菱ケミG<4188>も値を下げ、日経平均の下げ幅は一時900円を超えた。もっとも、年初の大幅高の反動からの短期調整局面との見方が多く、目先の下値のめどとして意識される25日線（50468円）水準を大きく下抜けるような下げとならない限り、相場の上昇基調は変わらないとの見方が多い。
グロース250指数が11月半ば以来の700台を回復して終えるなど、個人投資家の押し目買い意欲は旺盛なだけに、先行きを過度に悲観することはないだろう。一方、米国で7日に発表された昨年12月のADP雇用統計は市場予想よりも弱い結果となり、景気減速の兆しと受け止められ、9日に発表される昨年12月の雇用統計の結果が投資家の関心事となっている。
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