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20日の中国本土市場概況:上海総合は続落、半導体などを巡る米中対立を警戒

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20日の中国本土市場は続落。主要指標の上海総合指数が前日比43.82ポイント(1.22%)安の3533.79ポイントと続落した。

上海総合指数は約1年4カ月ぶりの安値を付けた。米国による対中半導体の輸出規制の強化を受け、半導体受託生産世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)と韓国のサムスン電子が中国顧客向け半導体の一部出荷を停止したことが売り材料となった。海外データセンター経由で規制対象者の先端人工知能(AI)半導体利用を制限する米措置が発効し、中国商務部も反発して対抗措置を表明した。この流れを受け、長キン科技集団は6%超下落した。米中対立の激化が半導体関連株を中心に警戒され、相場全体に売りが広がる展開となった。

セクター別では、電子デバイス・ソフトウェア関連の下落が目立った。長江通信(600345/SH)が8.3%安、南京熊猫電子(600775/SH)と天通(600330/SH)がそれぞれ8.0%安、南威軟件(603636/SH)が7.5%安となった。国睿科技(600562/SH)と江蘇永鼎(600105/SH)はともに6.9%安、烽火通信(600498/SH)は6.8%安で引けた。また、化学工業もさえない。浙江巨化(600160/SH)が10.0%安、東材科技(601208/SH)が7.7%安、華陽新材(600281/SH)が7.1%安、鵬欣資源(600490/SH)が6.9%安となった。

ほかに、不動産も大幅安。京投発展(600683/SH)が8.1%安、万通新発展(600246/SH)が7.8%安、先導基電(600641/SH)が7.5%安、浙江東日(600113/SH)が7.2%安、キン源智造(600615/SH)と空港股フン(600463/SH)はともに6.6%安で取引を終えた。

半面、銀行の一角は逆行高。中国工商銀行(601398/SH)が3.3%高、中信銀行(601998/SH)と中国建設銀行(601939/SH)がそれぞれ3.1%高、中国銀行(601988/SH)が2.7%高となった。

外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.45ポイント(0.17%)安の263.55ポイント、深センB株指数が20.42ポイント(1.84%)安の1091.33ポイントで終了した。

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