24日の日経平均は大幅反落。1811.45円安の64611.15円（出来高概算19億2000万株）と17日以来4営業日ぶりに64000円台に下落して取引を終えた。前日の米国市場の原油市況が急騰したことやハイテク株が売られたことなどを映して、東京市場も半導体・AI関連株中心に売りが優勢となり、日経平均は寄り付き後もじりじりと下げ幅を広げ弱い展開となり、後場には64201.03円まで下押しした。また、韓国総合株価指数（KOSPI）も一時6％を超える急落となったことも投資家心理を悪化させたほか、市場の不透明感を踏まえた週末の持ち高調整の動きも加わったことも重しに。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が850を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、医薬品、鉱業、保険など11業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、化学など22業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、KDDI<9433>、中外薬<4519>、ベイカレント<6532>、大塚HD<4578>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、キオクシアHD<285A>が軟調で、この4銘柄で日経平均を約1252円押し下げた。
前日の米国市場では主要株価指数が揃って下落した。前日に決算を発表したアルファベットやテキサス・インスツルメンツなどが下落したことなどが響いた。また、トランプ米大統領は23日、イランとフーシ派に対する「大規模な軍事的報復」を警告するなど、中東情勢が一段と緊迫していることも嫌気された。東京市場もこの流れが波及し、テック株中心に幅広い銘柄にリスク回避の動きが強まった。また、中東リスクを受け、原油価格が急伸していることに伴うインフレ懸念再燃も相場の重しとなり、日経平均の下げ幅は一時2200円を超えた。一方、AI関連株を避けた資金は内需関連株や医薬品などのディフェンシブ株に向かった。
米テック株安や中東情勢の一段の悪化懸念も重なり、投資家心理が冷え込んでいる。ただ、来週は27日に中国メモリー大手CXMTが上海科創板に上場するほか、29日には韓国でSKハイニックス、米国ではマイクロソフトやメタの決算、30日は韓国でサムスン電子（詳細決算）、米国ではアップルやアマゾンなどの決算発表が予定されている。これら企業の決算反応で大きく振らされる可能性を踏まえれば、持ち高調整の動きも致し方ない部分はあろう。大手企業の決算がAI関連株の出直りにつながるのか引き続き見極めたいところ。
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