21日の日経平均は反落。200.43円安の66016.36円（出来高概算22億株）で取引を終えた。前日の米国市場で長期金利が上昇したことなどが嫌気され主要株価指数は下落したほか、中東情勢の先行き懸念から原油価格が上昇したことも投資家心理を萎縮させ、日経平均は反落スタート。前場中盤には65260.22円まで水準を切り下げた。ただ、下値のめどとして意識された25日移動平均線（65724円、20日時点）水準を下回ると押し目を拾う動きもあり、後場取引開始直後には66125.88円と下げ渋る場面もあった。しかし、週末要因もあって次第に様子見姿勢が強まったことで、後場の日経平均はレンジ推移が続いた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄880を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、海運、鉱業、石油石炭など18業種が上昇。一方、その他製品、医薬品、精密機器など15業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス<6857>、キオクシアHD<285A>、東エレク<8035>、KDDI<9433>が買われた半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>がさえなかった。
20日の米国市場では主要株価指数はそろって下落した。米国の財政悪化懸念から長期金利が上昇したことが響いたほか、トランプ米大統領のイランへの強硬発言を受け、原油価格が上伸したことも投資家心理を圧迫した。この流れをつけ、東京市場でも長期金利が上げに転じたほか、原油高によるインフレ懸念も警戒され、幅広い銘柄に売りが先行。日経平均の下げ幅は一時900円を超えた。また、米ウォルマートが20日発表した2026年5-7月期決算で、既存店売上高の伸びが約6年ぶりの低水準となったことが嫌気され、ファーストリテなど小売株にネガティブに働いた。一方、朝安で始まった半導体関連株の一角がプラスに転じ、これが相場を下支えした。
プライム市場の売買代金は7月29日のピークである13.1兆円から減少し、前日には8.6兆円、本日は7.9兆円台とさらに減少し、夏枯れ兼様子見相場の様相を呈している。また、来週24日には米国がイランに対する経済制裁の詳細を公表するだけに、発表後のイラン側の対応などを確認したいとみている投資家も多いだろう。さらに、来週26日には最注目、米エヌビディアの決算発表がある。否応なしに、上下に変動が起こる週となりそうだ。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む