「利上げドミノ」が起こした世界同時株安は今がピークか？米長期債利回り低下でリスクオンの可能性も＝Team xoxo

個人投資家（ミレニアル世代）の株・暗号通貨売り止まらず

米国ではミレニアル世代の投資が増え、個人投資家のウエイトは2割くらいまで上昇した。そのミレニアル世代の株売りが今年のナスダックなど成長株売りを牽引していた。足元で、インフレで生活費も圧迫され始めたこともあり、個人投資家の売りが再燃してきている。

ミレニアル世代はビットコインなど暗号通貨でもメインプレイヤーだけに、ビットコインの下げが個人投資家の指標になる。

ビットコインは15日も続落。対ドルで20,597ドル（24時間比8％安）と2020年12月以来の1年半ぶりの安値。対円では272万円（同10％安）。

化粧品の米レブロン破産法申請も株安のきっかけに

老舗化粧品メーカーの米レブロン＜REV＞は、連邦破産法11条に基づく会社更生手続きを申請した。サプライチェーンの混乱とインフレ急加速で、重い債務負担に耐えられなかった。この報道は昨日14日午後2時過ぎにブルームバーグで報じられ、昨日の日本株が午後から上げ幅を縮小するきっかけとなった。

しかし、破綻に関する報道はすでに6月10日に報じられており、10日に53％安、11日に43％安しているだけにすでに株価や市場にはある程度織り込み済み。本日の株価は13％安だった。

大きな企業の倒産は、象徴的なイベントとして相場が変わるきっかけになることも多い。かつても、GM破綻、LTCM破綻、山一証券破綻、リーマン破綻などで相場が悪材料織り込み済みで底打ちするようなことも多かった。

レブロン A＜REV＞日足（SBI証券提供）

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