日経平均は反発。203.17円高の59343.40円（出来高概算10億9490万株）で前場の取引を終えている。
前日23日の米国株式市場は反落。ダウ平均は179.71ドル安の49310.32ドル、ナスダックは219.07ポイント安の24438.50で取引を終了した。雇用関連指標が予想を下回り、寄り付き後、軟調。その後発表された製造業・サービス業PMIが予想を上回ると、相場は一時下げを消した。和平協議の交渉団でイラン革命防衛隊（IRGC）が主導権を握り、ガリバフ国会議長が外れたとの報道やイランの防空システムの一部が作動との報道でイラン和平合意への期待が後退し原油価格が急騰、相場は再び下落し、終了した。
米株式市場の動向を横目に、24日の日経平均は267.21円高の59407.44円と反発して取引を開始した。寄り付きからハイテク株中心に買いが先行した。一方で、前日の下落に対する自律反発の側面も強く、上値では利益確定売りが出やすい展開となった。前場中盤にかけては半導体関連株の一角が堅調に推移し、指数を下支えしながらも全体としては上げ幅を縮小する動きが見られた。
個別では、イビデン<4062>、ファーストリテ<9983>、アドバンテ<6857>、ソフトバンクＧ<9984>、ＴＤＫ<6762>、フジクラ<5803>、レーザーテック<6920>、味の素<2802>、東エレク<8035>、信越化<4063>、ダイキン<6367>、三菱商事<8058>、太陽誘電<6976>、村田製<6981>、京セラ<6971>などの銘柄が上昇。
一方、リクルートHD<6098>、第一三共<4568>、キオクシアＨＤ<285A>、ファナック<6954>、キヤノン<7751>、コナミＧ<9766>、ＫＤＤＩ<9433>、富士フイルム<4901>、トヨタ<7203>、任天堂<7974>、ソニーＧ<6758>、トレンド<4704>、セコム<9735>、豊田通商<8015>、ヤマハ<7951>などの銘柄が下落。
業種別では、鉱業、海運業、食料品などが上昇した一方で、サービス業、その他製品、輸送用機器などが下落した。
後場の日経平均株価は、底堅さを維持しつつも上値の重い展開が見込まれる。前場はハイテク株の強い動きを背景に買いが先行したが、前日の急落に対する反動高の側面が強く、利益確定売りに押され上げ幅を縮小した。半導体関連株の一角が指数を支える一方、内需やディフェンシブ銘柄には売りが見られ、物色の偏りも意識される。外部環境では中東情勢や原油価格の動向が引き続き注視される中、後場は為替や米株先物の動きをにらみながら主力株主導で方向感を探る展開となりそうだ。
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