前日10日の米国株式市場は下落した。国内の消費者物価指数（CPI）が加速し、インフレ高止まりを警戒した売りが優勢。日中、トランプ大統領がイラン再攻撃を警告したため戦争激化を警戒し、相場は大幅下落となった。原油価格や金利の上昇も嫌気され、終日軟調推移し、終盤にかけて下げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続落して取引を開始した。米CPI加速を受けたインフレ警戒や米長期金利上昇、イラン情勢の緊迫化を嫌気し、東京市場でも売りが先行した。寄り付き後は主力株を中心に下げ幅を広げたが、半導体関連の一角や食品株には買いも入り、指数も下げ幅を縮小してプラス圏まで浮上した。その後積極的に買い進む動きは限定的で、小幅高で取引を終了した。昨日の日経平均が1200円を超す下げとなったことから押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただ、米インフレ高止まりや中東情勢への警戒のほか、明日12日に米スペースXのナスダック上場を控え、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
大引けの日経平均は前営業日比38.00円高の64,217.27円となった。東証プライム市場の売買高は24億1,485万株、売買代金は11兆2,563億円だった。業種別では、鉱業、食料品、海運業などが上昇した一方で、輸送用機器、証券・商品先物取引業、非鉄金属などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は34.4％、対して値下がり銘柄は63.1％となっている。
個別では、東エレク<8035>、キオクシアＨＤ<285A>、イビデン<4062>、味の素<2802>、村田製<6981>、ＴＯＰＰＡＮ<7911>、ファナック<6954>、ＫＤＤＩ<9433>、良品計画<7453>、ＪＴ<2914>、オムロン<6645>、京セラ<6971>、ニコン<7731>、メルカリ<4385>、川崎汽船<9107>、花王<4452>などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>、アドバンテ<6857>、ＴＤＫ<6762>、フジクラ<5803>、豊田通商<8015>、住友電<5802>、中外薬<4519>、レーザーテック<6920>、トヨタ<7203>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>、リクルートＨＤ<6098>、コナミＧ<9766>などの銘柄が下落。
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