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フジ日本 Research Memo(9):DOE3.5%以上を指針に安定配当を継続、成長と還元の好循環を確立

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■株主還元策

フジ日本<2114>では、中期経営計画「CHANGE 2028」においてDOE3.5%以上を基本方針としている。2040年の長期ビジョンではDOE目標をさらに引き上げ、4.0%を目指す方針である。配当については、2026年1月に実施した普通株式1対2の株式分割(流動性向上と投資家層の拡大を目的とする)後の換算ベースで、2025年3月期は年間17.0円(配当性向31.7%)を実施した。2026年3月期は18.0円(同28.7%)を実施、2027年3月期は19.0円(同39.0%)を予定しており、段階的な増配を進めている。DOEは、2025年3月期は3.7%、2026年3月期は3.6%といずれも、中期経営計画の目標値を達成している。

また、株主優待も実施しており、毎年9月末時点の株主に対し、所有株式数に応じて自社製品(砂糖・イヌリン製品など)を贈呈している。なお、中期経営計画においては、資本効率の向上に向け、機動的な自己株式取得も検討する方針だ。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 渡邉俊輔)

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