12日の日経平均は大幅続伸。1802.77円高の66020.04円（出来高概算27億5000万株）で取引を終えた。米国とイランの戦闘終結への期待から上昇した前日の米国市場の流れを引き継ぎ、半導体・人工知能（AI）関連株中心に買いが先行。日経平均は大幅に続伸して始まり、午前9時半過ぎには67065.94円まで上値を伸ばし、取引時間中としては5日以来1週間ぶりに67000円台を回復した。ただ、利食い売りなども出て伸び悩む場面があった半面、地政学リスクの後退を好感した買いやAI投資の急拡大による業績成長を期待した買いなども入り、66400円水準を中心としたもみ合いに。後場終盤はややレンジを切り下げたものの、終日強い動きの1日だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が960を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、機械、鉄鋼、化学など26業種が上昇。一方、サービス、鉱業、陸運、食料品など7業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、キオクシアHD<285A>が堅調で、この4銘柄で日経平均を約1281円押し上げた。半面、リクルートHD<6098>、村田製<6981>、太陽誘電<6976>、TDK<6762>が冴えなかった。
11日の米国市場では主要株価指数が大幅に上昇した。トランプ米大統領が11日、自身のSNSで予定していたイランに対する攻撃を中止したと表明した。「今週末にも欧州で合意文書の署名を行う」との見通しを示し、これが好感された。なかでも、SOX指数が8％近い大幅高となり、東京市場もテック株中心に値を上げる銘柄が増加し、キオクシアHDが一時3日に付けた上場来高値（83140円）に顔合わせした。日経平均の上げ幅は一時2800円を超えた。さらに、時間外取引で米原油先物相場が一時1バレル＝85ドル台まで下落。過度なインフレに対する警戒感が和らいだことも好材料視されたようだ。
日経平均は中東の地政学リスクの後退を受けて、急速に楽観に傾いたように見えるが、日経平均の寄与度上位4銘柄で演出されている側面が強い。実態としては、米国とイラン両国の確実な最終合意まではオーバーウィークのポジションを持てないと判断している投資家も多かっただろう。なお、来週は日米の中央銀行ウィークとなる。日本については事前の観測報道もありサプライズは乏しいだろうが、金融政策の動向を丁寧に確認していきたい。
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