ピックルスホールディングス<2935>は、埼玉県に本社を置く、漬物業界のリーディングカンパニーである。同社は2022年9月に持株会社体制へと移行し、浅漬やキムチ、惣菜の製造・販売を核とした事業を展開している。業界内では圧倒的なシェア（漬物業界市場シェア13.0％でシェア1位）を誇り、特に「ご飯がススムキムチ」シリーズは国民的なヒット商品として広く知られており、漬物全国単品売上高ランキング第1位を獲得したことがある。前期時点の品目別売上高では、浅漬・キムチ40.8％、惣菜26.1％、古漬1.1％、仕入れ商品32.0％を占めている。
主なビジネスモデルは、全国に展開する製造拠点からコンビニエンスストア、スーパーマーケット、量販店などの小売店へ製品を供給する製造販売事業と、全国の漬物メーカーから商品を仕入れて販売する卸売事業の両輪で構成されている。新規事業としては、外食・小売事業や農業事業、さつまいも関連事業に取り組んでいる。近年の業績は堅調に推移しており、健康志向の高まりを背景とした発酵食品への需要増加や、単身世帯の増加に伴う惣菜市場の拡大を追い風に、従来の漬物という枠組みを超えて「総合食品メーカー」としての地位を確立しつつある。
同社の強みは、第一に圧倒的なブランド力と製品開発力にある。主力商品の「ご飯がススムキムチ」は、独自の甘みと旨みが特徴で、従来のキムチには馴染みが薄かった子供や女性層を取り込むことに成功しており、この強力なブランドを核としてサラダや惣菜など幅広いカテゴリーへの展開を可能にしている。第二に、ベンダー機能や全国を網羅する製造・配送ネットワークと強固な調達基盤が挙げられる。同社は全国各地に自社工場を配置し、契約農家との直接連携によって年間を通じて高品質な国産野菜を安定的に仕入れる体制を構築しており、鮮度が重要視される浅漬や惣菜分野において他社の追随を許さない供給体制を実現している。第三に、徹底した品質管理と環境保全への取り組みによる社会的信頼の高さだ。食品業界でいち早く全事業所一括でのISO14001認証を取得するなど、安全・安心な製品作りと持続可能な企業経営を両立させており、これが大手コンビニエンスストア（セブンイレブン）や量販店との長期的かつ安定的な取引関係の基盤となっている。
直近の業績について、2026年2月期の第3四半期の連結業績は、売上高31,821百万円（前年同期比0.1%増）、営業利益1,823百万円（同39.0%増）で着地し、大幅な営業増益を達成した。売上高増収の背景は、コンビニエンスストアが実施したキャンペーンの効果による販売の好調な推移、利益については、収益性の向上に加えて、原料野菜の仕入れ価格が予想より安定したこと、ご飯がススムキモチなどの製品価格改定や値引き等の販売条件の適正化が予定通り進んだことなどが利益を大きく押し上げる要因となった。野菜価格については、白菜は４月以降に安定化、胡瓜は突発的に高値発生するも安定傾向で推移している。通期の見通しについては、第2四半期までの業績を踏まえて上方修正しており、売上高41,700百万円（前期比0.4%増）、営業利益2,050百万円（同60.2%増）を見込んでいる。
中期経営計画では、2027年2月期以降の計画はローリングのうえ期首に見直しを実施していく。今期上方修正により見直しの余地があるが、従来計画では2028年2月期に売上高43,000百万円、営業利益1,700百万円を掲げていた。戦略としては、経営課題として原材料価格や人件費の上昇を踏まえた収益性の改善、PBRの改善、新たな成長ドライバーの創出によるグループ全体の事業規模拡大を挙げている。収益性の改善については、販売価格の見直しに加え、多品種小ロットの惣菜中心にアイテム数の絞り込みが着実に進んでいる。基幹工場の所沢工場では引き続きアイテム数10％程度の削減を目標としているようで、2024年2月期に315アイテムだったものが、今期250アイテム程度に削減される見込み。アイテム削減を依頼する販売先には、代替商品の提案などを行いながら1店1店丁寧にコミュニケーションを行っており、各種施策を通じて結果的に売上は増加している。さらに、地域別売り上げにおいても、現状西日本（近畿、中国・四国及び九州）の売上比率25％程度のところを販売拡大に注力して目標30％以上に広げていく方針もある。そのほか、高付加価値ブランドの展開や、茨城工場の稼働による供給能力の増強を通じて、成長著しい惣菜市場でのシェア拡大を図っている。
また、既出のように既存領域でテコ入れをしながら、新規領域で10億円超の新たな売上を創出していく。外食や小売機能を果たす「OH!!!」事業の推進と海外市場の開拓で売上目標5億円規模と親和性のある領域でM&Aによる規模拡大を図るようだ。さつまいも関連商品（生芋の青果販売、干し芋、菓子類など）の開発・拡販も進める。国産さつまいもは、焼き芋の需要増や干し芋などの加工品、スイーツ用として人気の高まりから用途や販売方法が多様化するなか、海外への輸出も模索している。自社工場での干し芋の生産体制構築とピックルスファームによる原料調達能力を拡充し、グループ間で連携を図りながら拡販する。さらに、冷凍関連商品の開発・拡散も推進し、需要高まる業務用冷凍で販路拡大を進めていくようだ。そのほか、サステナビリティ経営を加速させるため、太陽光発電の導入拡大や野菜残さの有効活用といった環境負荷低減の取り組みを推進しており、これが機関投資家やESG投資を重視する投資家からの評価向上につながり、長期的な企業価値の増大を支える根拠となっている。
株主還元では、配当方針を安定配当から維持または増配を行う累進配当に変更した。2026年2月期の年間配当は1株当たり29円と予想されており、前期の26円から増配となる見通しである。株主優待も導入しており、100株以上保有の株主に対して優待品を贈呈している。また、優待拡充として、200株以上の株主にクオカードを贈呈する追加施策も実施している。同社は将来の成長に向けた設備投資や研究開発への資金投下を優先しつつも、株主に対しては配当性向の維持や安定した還元を強く志向している。資本効率の向上や株主還元の拡充を通じて市場正当な評価を得るための施策を継続していき、PBR1倍割れ改善（現状0.8倍台で推移）を図っていく。
総じて、ピックルスホールディングスは漬物業界での確固たる地位を基盤に、収益性の高い総合食品メーカーへと着実な変貌を遂げている。足元の原材料価格の安定やコスト抑制策の成功により、利益体質が大幅に強化されている点は極めてポジティブであり、今後の成長投資がさらなる業績拡大につながる可能性が高いと考えられる。ブランド力の維持と新カテゴリーでの成功が、同社の将来的なバリュエーション向上を牽引することが期待され、今後の動向に引き続き注目していきたい。
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