日経平均は大幅続伸。2225.68円高の66442.95円（出来高概算15億151万株）で前場の取引を終えている。
11日の米国株式市場は反発。ダウ平均は929.97ドル高の50848.75ドル、ナスダックは640.16ポイント高の25809.66で取引を終了した。原油価格の安定で、寄り付き後、上昇。トランプ大統領がカーグ島なども標的とするイラン攻撃強化を警告したため、原油価格上昇に連れ相場は失速した。終盤にかけて、トランプ大統領がイランとの交渉進展を理由に攻撃中止や和平合意間近との発表で戦争終結期待が高まり相場は大きく買われ、終了。セクター別では半導体・同製造装置が上昇した一方、エネルギーが下落した。
米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は958.96円高の65176.23円と続伸して取引を開始した。前日の米ハイテク株高やナスダックの上昇を受けて、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行した。その後も海外短期筋による先物買いが断続的に入り、指数寄与度の大きい値がさ株が上昇幅を拡大したことで日経平均は上げ足を強めた。メジャーSQ通過に伴う需給面の不透明感が後退したことも支援材料となり、前場中盤以降は66000円台を回復。東証プライム市場では幅広い銘柄に買いが波及し、堅調な地合いが続いた。
個別では、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、レーザーテク<6920>、スクリン<7735>、イビデン<4062>、キオクシアＨＤ<285A>、ファナック<6954>、京セラ<6971>、太陽誘電<6976>、信越化<4063>、住友電<5802>、三井金属<5706>、ソフトバンクグループ<9984>、ファーストリテ<9983>などの銘柄が上昇。
一方、リクルートHD<6098>、ベイカレント<6532>、電通グループ<4324>、野村総合研究所<4307>、トレンドマイクロ<4704>、富士通<6702>、コナミＧ<9766>、バンナムＨＤ<7832>、テルモ<4543>、オリンパス<7733>、富士フイルム<4901>、ホンダ<7267>、ＫＤＤＩ<9433>、アサヒ<2502>、ソニーグループ<6758>などの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、機械、ガラス・土石製品、電気機器、鉄鋼などが上昇率上位となった。半導体や電子部品関連への資金流入を背景に製造業セクターが全面高の展開となった一方、サービス業、陸運業、鉱業、海運業、情報・通信業は軟調に推移し、業種間で強弱が分かれた。
後場の日経平均株価は、高値圏での堅調推移が意識される展開となりそうだ。前場は米株高を好感した買いに加え、半導体関連株への資金流入が指数を大きく押し上げた。もっとも、日経平均は短時間で大幅な上昇を記録しており、後場は利益確定売りや戻り待ちの売りが上値を抑える場面も想定される。一方で、東証33業種の大半が上昇していることから市場全体の地合いは良好といえる。前場に形成した高値水準を維持できるかが後場の焦点となり、半導体関連株の値動きが引き続き相場全体の方向感を左右しそうだ。
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