18日の日経平均は6営業日ぶりに大幅反落。1759.52円安の67460.73円（出来高概算22億1000万株）で取引を終えた。連騰に対する警戒感から利益確定売りが出て、日経平均は反落して始まった。また、中東情勢を巡る先行き懸念から原油価格が上昇し、インフレ圧力の高まりが警戒されたほか、国内長期金利が上昇していることも重荷となった。さらに、朝方は堅調に推移していた韓国総合株価指数（KOSPI）がマイナスに転じると、これに連動して東京市場でも先物に売りが出たほか、後場に入ると、指数寄与度の大きいハイテク株などを中心に売りが嵩んだ。さらに、時間外取引のナスダック100先物も下げ幅を広げたため、日経平均も後場終盤に向けて水準を切り下げ、67368.96円まで下押しした。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が780を超え、全体の約過半数を占めた。セクター別では、海運、鉱業、石油石炭、鉄鋼など14業種が上昇。一方、電気機器、金属製品、ガラス土石、非鉄金属など19業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、三菱商<8058>、武田<4502>、トレンド<4704>が買われた半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、キオクシアHD<285A>が軟調だった。
トランプ米大統領は17日、「米国はイランとの覚書の延長を求めていない」と述べたと米メディアが報じ、中東情勢の先行き不透明感が改めて意識され、前日の米国市場では主要株価指数は下落し、米原油先物相場は2％超上昇した。本日の東京市場では、中東不安、原油高が国内企業の業績を圧迫するのではないかとの懸念が売りを誘ったほか、日米で長期金利が上昇していることも投資家心理を圧迫し、直近で戻り歩調にあったキオクシアHDなど主力株の相対的な割高感が意識された。
国内企業の決算発表が一巡し、手掛かり材料に欠けるなか、なおかつ連騰で短期的な加熱警戒が出ていたところに、中東リスク、日米金利上昇、韓国株の下落と悪材料が重なったことが日経平均の大幅安につながった。前日までの5営業日で3600円超上昇していたことから、調整の幅としては許容範囲だろう。とはいえ、少なくとも追加の強気材料が出なければ、こうした外部環境が急改善する可能性は乏しいため、目先は上値の重い展開となりそうだ。
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