<三菱重工のIT基盤を支える地味な実力者「菱友システムズ」>
次に注目すべきは「菱友システムズ」です。
この会社は三菱重工業系のシステム開発会社で、自価総額400億円を切る非常に地味な小型銘柄ですが、防衛関連の中では極めて堅実な立ち位置にあります。
同社の最大の特徴は、三菱重工への売上比率が52.8%という点です。
三菱重工が担う航空・防衛・宇宙事業において、IT基盤の企画・設計から構築、運用、そしてプロダクトライフサイクルマネジメント(PLM)という企画から保守までを一括管理するサービスを提供しています。
防衛予算における「維持整備」の重要性が高まる中、三菱重工と一心同体である同社の業績も、安定的に右肩上がりで伸びていくことが期待されます。
PER10.4倍、利回り3%超という指標も、下値の堅さを物語っています。
<安全保障関連ソリューションが売上の9割を占める技術商社「理経」>
3社目は、ITや電子機器の輸出入販売を行う「理経」です。
同社は自価総額100億円を切る超小型の技術商社ですが、まさに「隠れ防衛銘柄」らしい特徴を備えています。
売上の約7割を占める「電子部品及び機器事業」の内訳を見ると、その約9割が「安全保障関連ソリューション」で構成されています。
具体的には、航空機エンジンの国内外での修理や、ヘリコプター用の給油システム、防弾板、フライトシミュレーターといった防衛省向けの商材がずらりと並びます。
防衛予算の拡大を受け、このセグメントの需要が爆発的に伸びており、全社の売上および営業利益を凄まじい勢いで押し上げています。
株価は上昇傾向にありますが、それでもPERは12.7倍程度であり、利益率の向上とともにさらなる評価の余地を残しています。


