日本経済のリセッションと崩壊は避けられない
「国民の命より世界政府のほうが大切なのか？」……そのとおりです！
事実、憧れの出世コース（IMFの職員になること）に乗った日本の財務官僚は、日本経済を崩壊させてもグローバル経済に影響力を持ちたいという欲望を抑えきれないのです。
国際通貨基金（IMF）の日本人官僚が日本の財務省に指示を出し、安倍内閣は、そのシナリオに沿って動いているだけですから、日本経済のリセッションと崩壊が避けられないのは当然ことです。
したがって私が「政府に幻想を抱き続けている愚かな国民が、いよいよ殺される段階に入った」と言い続けているのは、決して大げさな表現ではないのです。
選挙で選ばれたリーダーが世界支配層たちに操られている
法的な選挙で選ばれたわけではない人々が、国連事務総長をはじめ、国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）、安全保障理事会（Security Council）などの国連関係機関の事務総長や事務局長、理事などに就任し、各国の政治リーダーを動かしていることは誰でも承知しているでしょう。
そして、国連本部自体もそうですが、国連関係機関のすべてが、多国籍企業やビル・ゲイツのようなビルダーバーグの常連たちが拠出する民間資本によって運営されていることも承知しているでしょう。
人々は、自分が選挙票を投じて選んだ政治リーダーが、こうした国際機関の操り人形になっていることを、ようやく知り始めています。
繰り返しますが、これらの国際機関の理事やトップは、あなたが選びましたか？
彼らを選んだのは、各国要人を“魅惑の夜会”に誘い出している欧州王家のネットワークと中央銀行カルテルを主宰する国際銀行家たち、そして、彼らの資本で報道を行っている新聞・テレビです。
つまり、国連ができたときから（さらに言えば、国際連盟ができたときから）、世界の人々は、政治家などの「公的存在」ではなく、間接的に国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）、安全保障理事会（Security Council）などの「私的存在」の言いなりになっているのです。
それもこれも、国民が目の前にあるにも関わらず、今でも「世界政府」を見ることができないほど盲目になっているからです。日本人だけに施された戦後70年にも及ぶGHQの愚民化洗脳教育の恐ろしさをまざまざと見せつけられる思いです。
ですから、彼らが自覚していようがいまいが、文部科学省、御用教育者、テレビ出演で忙しい銭ゲバタレント教育者たちは、日本解体を担わされた思想犯であると断定しなければなりません。
