日経平均は大幅反発。1198.05円高の54898.44円（出来高概算10億8367万株）で前場の取引を終えている。
前日17日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は46.85ドル高の46993.26ドル、ナスダックは105.35ポイント高の22479.53で取引を終了した。原油相場が高値から反落後に安定したため、安心感から寄り付き後、上昇。住宅関連指標が予想を上回ったほか、原油動向に連れたインフレ懸念の緩和で長期金利が低下、さらに、プライベートクレジット関連株の回復も手伝い、終日堅調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は448.45円高の54148.84円と反発して取引を開始した。米国株高の流れを引き継ぎ、買い先行で始まった後も上げ幅を広げる展開となった。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことに加え、日経平均は昨日までの4日続落で1300円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いも入りやすかった。また、中東情勢の悪化による原油の供給不安が一時後退したことも投資家心理の改善につながった。
個別では、アドバンテ<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ＴＤＫ<6762>、信越化<4063>、三菱商<8058>、フジクラ<5803>、豊田通商<8015>、三井物<8031>、ディスコ<6146>、京セラ<6971>、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、伊藤忠<8001>などの銘柄が上昇。
一方、中外薬<4519>、コナミＧ<9766>、ソニーＧ<6758>、イビデン<4062>、バンナムＨＤ<7832>、ニトリＨＤ<9843>、エムスリー<2413>、富士通<6702>、ローム<6963>、良品計画<7453>、花王<4452>、コムシスＨＤ<1721>、ＮＥＣ<6701>、サイバー<4751>、ＺＯＺＯ<3092>などの銘柄が下落。
業種別では、海運業、石油・石炭製品、卸売業を筆頭に全業種が上昇した。
後場の日経平均株価は、上げ幅を広げる展開となるか。東証プラム市場の値上がり銘柄数は89.1％となっており、中東情勢の悪化による原油の供給不安が一時後退したことは引き続き投資家心理の改善につながり幅広い銘柄に物色が向かっている。ただ、前場は半導体関連や商社株が主導して大幅高となり短期的な過熱感も意識されやすい水準にあり、利益確定売りの出方が上値を抑える要因となり得る。また、原油の供給不安が一時後退したとはいえ、原油相場の高止まりが日本経済の重荷になるとの懸念は根強い。そのほか、今週は中銀ウィークとなる中、19日には日米首脳会談が予定されており、これらの動向も注視する動きが広がるか。先物主導の値動きが続く場合には指数の振れが大きくなる可能性もあり、後場は需給面の動向も注目される。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
