18日の日経平均は5営業日ぶりに大幅反発。1539.01円高の55239.40円（出来高概算22億8000万株）と11日以来1週間ぶりに55000円台を回復して取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇したことが好感されたほか、原油関連の懸念も和らいだことから、主力の半導体などの値がさハイテク株の他、景気敏感株など幅広い銘柄が買われ、日経平均は反発スタートし、じりじりと水準を切り上げた。また、時間外取引で、NY原油先物相場が一時1バレル＝91ドル台にまで下落したことも投資マインドを上向かせたほか、商品投資顧問業者（CTA）など海外短期筋による先物への買い戻しも加わり、日経平均は高値引けとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1500に迫り、全体の9割超を占めた。セクター別では33業種すべてが上昇し、海運、電気ガス、石油石炭、卸売などの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>などが堅調だった半面、中外薬<4519>、ソニーG<6758>、コナミG<9766>などが軟化した。
前日の米国市場では主要株価指数がそろって上昇した。また、トランプ米大統領が17日、イランでの軍事作戦について「まだ去る準備はできていないが、近いうちに撤退する」と述べたほか、19日の日米首脳会談における米国産原油の輸入拡大意向の伝達方針に関する観測報道もみられたことで、中東情勢の混乱に伴う原油供給不安がやや後退したことも相場の押し上げに寄与し、日経平均の上げ幅は一時1500円を超えた。さらに、レアアース関連として三菱マ<5711>や三井物産<8031>が大幅に上伸したほか、アクティビストによる株式取得が伝わった商船三井<9104>も買われるなど、個別材料株にも投資資金が向かっていた。
日経平均は2月26日のザラバ高値（59332.43円）から3月9日の安値（51407.66円）までに下げ幅（7924.77円）の半値戻し水準である55370円に急接近している。中東情勢の先行きは依然として不透明なだけに、突発的な悪材料が飛び出れば、短期筋中心によるリスク回避的な動きが再び強まる可能性があることには警戒が必要だろう。ただ、個別材料株で強い動きが散見されたことは、海外勢含めて投資家の買い意欲の強さを示唆しているように思われる。まずは目先のFOMC通過が1つの起点となるか注視したい。
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