ペイパル創設者のピーター・ティールもすでに避難場所を確保
ジャスティン・カンの友人たちが話し合っているように、シリコンバレーの他のビッグネームは、地球の向こう側の国に資産を移すか所有することが、「アポカリプスに備える保険」としては最高の形であると考えています。
ニューヨークタイムズ(1月25日付)の記事は、いろいろな意味で興味・関心を誘います。
トランプの政権移行チームに加わったピーター・ティール(Peter Thiel)が、ニュージーランドに投資を行ったり、資産の一部を移しているというニュースです。
ピーター・ティールは、かなり前から「ニュージーランドこそがユートピアだ」と絶賛しており、実際に、ニュージーランド国内に投資会社を構え、数百万ドルを地元の新興企業に投入しています。
また、彼は、豪華な邸宅などの不動産をニュージーランドに所有しています。
その場所は、シリコンバレーの成功者である彼の友人たちが、世界的なパンデミックが起こったときに、一目散に飛行機で飛んで逃げ込みたいと考えている避難場所です。
ティールは、Paypal創設者で、「新しい通貨や新しい決済システム、サイバーセキュリティや暗号化、サイバーキャッシュやデジキャッシュのシステム構築」に情熱を注いできた男です。
事実、ピーター・ティールは、テスラ社のイーロン・マスクとともに、人工知能研究のための非営利会社「OpenAI」のスポンサーとして名乗りを上げています。
トランプにも、来る「米国の経済災害」は止められない
「レディット」のスティーブ・ハフマンが、レーザー眼科手術を受けたのは、トランプが本当に大統領選に出馬するなとど考えていない2015年11月だったので、彼は、かなり前から、誰が次の大統領になっても、米国の経済災害は止められない、と考えていたことになります。
ピーター・ティールが、ニュージーランドに資産の一部を所有し、現地に投資会社を設立して本腰を入れてニュージーランドのビジネスに投資を始めたのも、トランプ政権の影も形もない頃でした。
つまり、シリコンバレーのIT長者たちは、ずっと前から米国の崩壊に備えていたということなのです。
ニューヨークタイムズ(1月25日付)の記事にある「トランプのアドバイザー、ピーター・ティール」は余計です。ピーター・ティールが、あたかもトランプ政権が経済崩壊を引き起こすと考えているかのような印象付けをやっているからです。
CNNについては、トランプに「フェイク・ニュースばかり流している有害な報道機関だ」とレッテルを貼られるまでもなく、国際銀行家のために日々、捏造情報を流していることは世界周知です。
このニューヨークタイムズの印象操作も、決して工夫しているとは言え、すでに底が割れています。
また、さらに巧妙な手口で反トランプ・キャンペーンを展開しているワシントン・ポストも、そろそろネタが付きかけているようです。いずれ、この3メディアは白旗を振り上げるでしょう。
世界支配層のプロバガンディスト、アレックス・ジョーンズの「インフォウォーズ(infowars)」は、さらに遠回しにトランプ政権の恐怖を煽っています。
ここのところ、ニュージーランドを最終避難地と考えている富裕層が土地を買い漁っていることから、ニュージーランド国内の政治問題にまで発展しています。
「インフォウォーズ」は、ニューヨーカーのエヴァン・オズノスの記事を引き合いに出して、実際に、2016年の最初の10ヵ月間に、外国人が3500平方キロメートルもの土地を購入したと報告しています。
(不動産売買に関する)経済統計によれば、外国人が、2016年の最初の10ヵ月で3500平方キロメートル以上のニュージーランドの土地を買ったことが明らかとなった。
これは、同じく、外国人が2010年の同期間(最初の10ヵ月)で購入した土地の4倍に相当する面積である。リンクトイン(LinkedIn)の共同創設者リード・ホフマン(Reid Hoffman)は、ニュージーランドが、最近シリコンバレーの成功者たちの間でホットな話題になっているとニューヨーカーのインタビューで話した。
「多くの人々がニュージーランドに家を買おうとしている」ということは、とても思わせぶりだ。でも、これ以上、確かなことはない」
「もし、あなたがフリーメーソン流の握手をしたなら、生き残ることに大いなる関心を示すような類の人間であるように見える。彼らは核に固執している」
インフォウォーズの記事中のフリーメーソンのくだりは、今は削除されていますが、削除前は、リード・ホフマンが「米国の富裕層がICBMの脅威に怯えている」と書かれてありました。ロシアのRTは、削除せず、そのまま伝えています。
もっとも、シリコンバレーの人々は、それを決して口にしません。
むしろ、米国が経済崩壊したとき、世界的に高まりつつある反エリート感情によって、彼らが暴徒に襲われるのではないかと恐怖していることを隠さないのです。
「反エリート、反エスタブリッシュメントの傾向は、英国のブレグジットやトランプ政権の発足によって、いっそう強化された」とリード・ホフマンは語っています。
とのメディアも報じていませんが、プロテスタントのドナルド・トランプは、中東のクリスチャンを優先的に米国に移住させる計画を進めています。
世界は明らかに、今までにないほど、ざわつき始めています。トランプ政権が、本当は何をやろうとしているのか分析してみたいと思います。
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初月無料購読で今すぐ読める!第193号パート1&2の内容
第193号パート1:トランプ政権で加速!「世界の破滅」から逃げるシリコンバレーのIT長者たち(その1)
・2000年以降の米国の歴史は、ネオコンによってつくられてきた
・中東の数々の革命や政変劇はシリコンバレーと秘密結社の協力なしには成功しなかった
・テロによる革命の粗製濫造によって馬脚を現したオバマ一派
・シリコンバレーのIT長者たちは、来るべく米国崩壊がもたらす暴動に備えている
・最後の審判の日に備えてニュージーランドの土地を買い漁るシリコンバレーのIT長者たち
・「暴徒たちから身を守るためには、私兵を組織して重武装しなければならない」・・・
・トランプでも、「それ」は防ぐことはできない
第193号パート2:トランプ政権発足で加速!「世界の破滅」から逃げるシリコンバレーのIT長者たち (その2)
・オバマの8年間は、たった1週間で水泡に帰した
・「アメリカ・ファースト」と「アメリカ第一主義」とは正反対の意味
・トランプ政権は、ネオコンに敵対する姿勢を貫く
・国際金融カルテルにとっての最強のパートナー、ゴールドマン・サックス
・「ファイブ・アイズ」は新世界秩序の牙城
・今年の秋、ドイツの選挙の結果によってEUは崩壊するかも知れない
・ゴールドマン・サックスを批判し続ける硬骨の音楽雑誌「ローリング・ストーン」
・「ゴールドマン・サックス出身者が多すぎる」・・・
・デリバティブ破綻のリスクが増大しているゴールドマン・サックスとドイツ銀行
・イスラエル-パレスチナは再びカオスへ・・・イランも加わるか
・入国禁止は正しい措置である
・導火線の火を消すか、信管を抜くか
・FRBから通貨発行権を取り上げて第三次世界大戦を防ぐ
※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2017年2月2日第193号パート1の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。本記事で割愛した第193号パート1の全文や、最新号の第193号パート2もすぐ読めます。
『「カレイドスコープ」のメルマガ』(2017年1月31日第192号パート1より一部抜粋、再構成
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