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日経平均は反発、半導体関連株の下落が重し

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前週末24日の米国市場は「ローテーショントレード」が続き寄り付き後、まちまち。新築住宅販売件数の良好な結果や対イラン和平協議の再開を仲介国が模索していると報じられ原油価格の下落も好感され、ダウは上昇した。ナスダックは終日軟調に推移して終了。米株式市場の動向を横目に、27日の日経平均は反発して取引を開始した。寄り付き後は、原油価格が下落したことが投資家心理の支えとなり、前週末に大きく売られた銘柄を中心に買い戻しが先行した。ゲーム株や内需系グロース株など半導体以外への物色が広がっており、東証プライム市場の値上がり銘柄数は9割に迫る水準で下支え要因となった。ただ、米国でナスダックが軟調に推移した流れを受け、半導体関連の一角には売りが継続。買い一巡後の日経平均は上げ幅を縮小し、一時マイナス圏に転落する場面も見られた。その後プラス圏に浮上したが、65000円を下回る水準でもみ合う展開となった。

 大引けの日経平均は前営業日比320.04円高の64,931.19円となった。東証プライム市場の売買高は22億6,988万株、売買代金は9兆3,556億円だった。業種別では、空運業、その他製品、ゴム製品などが上昇した一方で、非鉄金属、鉱業、化学などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は89.6%、対して値下がり銘柄は8.9%となっている。

 個別では、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、京セラ<6971>、ソニーG<6758>、バンナムHD<7832>、テルモ<4543>、ファナック<6954>、富士フイルム<4901>、日東電<6988>、東エレク<8035>、KDDI<9433>、ベイカレント<6532>、任天堂<7974>、豊田通商<8015>、太陽誘電<6976>、オリンパス<7733>などの銘柄が上昇。

 一方、アドバンテ<6857>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、キオクシアHD<285A>、フジクラ<5803>、イビデン<4062>、中外薬<4519>、TDK<6762>、住友電<5802>、村田製<6981>、古河電<5801>、三菱商<8058>、ローム<6963>などの銘柄が下落。
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